概要
マスゴミとは、 インターネット上で使用されるネットスラングの一種であり、マスコミを批判する際に使用される蔑称であり、『マスコミ』と『ゴミ』のかばん語である。近年ではマスコミを一括りで批判することを避け、ゴシップ誌などと一般のマスコミを区別するため、必要に応じてマスゴミという言葉が用いられている。
詳細
「社会の公器」としての報道を行う事を建前とするマスコミであるが、実際のところ、彼らは「社会のあらで飯を食う」職業である。平和な世の中にしてしまえば飯の種がなくなることになるので「火のないところに煙を起こす」（マッチポンプ）報道を行うこともまれではない。「無責任な提言などにより混乱が起ころうが自分はかまわないし、責任も取らない、むしろ自分の飯の種が増えるのだから」という考えで行動するのである。
またマスコミの多くは「媒体を売ること」よりも「有力広告主から収入を得る」ことのほうが収入源として大きいため、スポンサーの意向に沿った報道をすることがある（偏向報道）。
明治時代の新聞はこのような姿勢が現代よりもはるかに露骨であり、捏造記事などのトラブルが日常で、新聞記者は「羽織ゴロ( 羽織を着たごろつき )」という蔑称で呼ばれるほど信頼がなかった。
大手マスコミ（記者クラブ加盟社）は往々にして警察と癒着しがちであり、警察不祥事の報道は及び腰である。「押し紙」の問題など、大手マスコミ全体に関係する利権や不祥事は、自ら積極的に報道するということはしない。また、日本のメディアは新聞社とテレビ局が系列関係にあり( クロスオーナーシップ)、同じ企業グループに属する会社に都合の悪い報道は避けられると言われる。
日本のマスコミ最大の黒歴史として、戦時中の戦争報道があげられる。対米戦が敗勢に転じると現実離れした「戦果」を垂れ流すようになり、本土空襲の被害などは「被害軽微」で済まされたり「目下調査中」のまま発表されないこともあった。大戦末期には軍部の意向を受けて「一億玉砕」を叫ぶようになり信頼を失ったが、敗戦後の新聞各紙は「政府および国民は敗戦責任を天皇へ謝罪しなければならない」とする東久邇宮内閣の「一億総懺悔」論を伝え、国民に反省を強いるだけであった。占領軍による言論統制が行われた後、各社の報道体制が見直され社内体制の「民主化」が進むのはGHQの占領統治が終了する1952年4月以降となる。
しかし、こうした「健全さ」は次第に飽きられ、80年代以降社会がサブカル化するにつれて扇状的なな報道をすることが「タブーを破る」などとして雑誌などを中心に広まっていく。
オウム事件・酒鬼薔薇事件・毒カレー事件などと世紀末の危機が煽られる中でメディアスクラムとワイドショー型報道の体制が確立され、特定の勢力を自発的に翼賛したりバッシングしたりする報道が横行し、これが選挙すら左右するようになった。敗戦を招いた「空気」の支配は今も健在である（実際、この間の社会経済停滞は第二の敗戦というべきレベル）。
そんなわけで「世界報道自由度ランキング」では順位が悪化傾向になっている。
諸問題の実例
完全な捏造記事
完全に虚偽の記事を書いたり、取材してもいない相手のインタビューを掲載したり、など取材対象が言ってもいないことを書いたりするものである。
自作自演
なかった事実をあると見せかけるために記者および協力者が証拠をでっちあげる自作自演を行う場合がある。たとえば猟奇犯罪を取り扱ったドキュメントを制作する際、猟奇的な妄想が書きこまれた某有名巨大掲示板風の電子掲示板を模した画面をでっちあげたうえ、番組内でその「書き込み」を読み上げたケースなどはこれに当たる。
裏付けが不十分な記事
業界やネットの噂などで聞きかじった事柄を、裏付け取材を十分とらないまま憶測や願望、妄想に基づいて記事化する。いわゆる「飛ばし記事」であり、芸能人のゴシップではこの手の記事が多い。原因としては、特ダネを他社に抜かれることを恐れて焦るあまりの勇み足であったり、取材対象にガセネタを吹き込まれた記者がこれを信じ込んでしまい、デスクも誤りをチェックできずそのまま垂れ流してしまった結果などであったりする。
このようなことがまかり通った結果、松本サリン事件など、罪のない人間に冤罪をかけ人生を狂わせてしまう例も存在する。
無断転載
他メディアやブログ、SNSなどの内容を無断で利用する場合があり、マスコミ批判のコミュニティではしばしば盗作扱いされる。しかし日本の判例では、公開されている情報を権利者に無断で報道に利用しても著作権の侵害にはならないと認められており、報道機関がこのような行為をしても盗作には当たらないとされる。
取材対象への迷惑行為
殺人事件や事故などで肉親を失ったばかりの遺族や親類、近隣住民の元に押し掛け、執拗にコメントを求めたりする。また、災害現場の立入禁止の場所に侵入したり、取材場所にゴミを捨てる、撮影のために勝手に物を動かす等。
誘導質問
あらかじめ編集サイドが望んだストーリーの記事作りをしたいがために強引な誘導質問を行ったり、わざと怒らせるような失礼な質問を執拗にしたり、最悪の場合ネタを取るために脅迫・暴行に及ぶなど。総理記者会見で見られる。
期待権の侵害
取材の際、「撮影した映像は～のように使用します」と説明されたのに報道しない、もしくは説明と異なる内容に使用される行為。ちなみに報道機関の取材を受けた者が事前の説明に沿った報道をされることを望む権利を報道における期待権と呼ぶが、日本の判例ではごく限られた範囲でしか認められていない。
報道しない自由
たとえば、「スポンサーに対する何かの不祥事をつかむ」としても、これをすぐに報道せず、スポンサーでなくなった時や、ほかが報道した後でそのことを報道する。有名人の場合有力な芸能事務所に所属している者は叩かず、退職した場合にバッシングする場合もある。
犯罪者への協力
犯罪者を英雄視したり、金のために犯罪者の手記を出版するというものもある。
また、その逆の場合もあり、犯罪者や、事件に関係のないその家族の人権を無視したバッシングなども、多々見られる。
権力者への擁護
政府や自治体への批判ができない行為。独裁国家では普通なので逆に見る方にも免疫ができているのだが、民主主義国家でこれをやられると免疫が無いため危ないことになる。
反権力者への擁護
上記とは逆に、反体制派を完全正当化する行為。世論を操作する第四の権力という性質上こうなる場合が多い。
差別の煽動とマッチポンプ批判
危機感を煽り、その関係者に対する差別感情を煽っておきながら、それにより起きた差別には他人事のように批判する行為。
注意点
ネットde真実
このようなことがあるため、マスコミの言うことは基本的に鵜呑みにするべきではないが、「報道をまったく信じないでインターネット上の自分が見たい情報だけを信じる」のは、それ以上に危険な行為である。
先にマスコミについて無責任と書いたが、2ちゃんねるをはじめとする電子掲示板、まとめサイト( まとめブログ )やtwitterなどのSNS上の情報や動画サイト等は信頼を担保とするものがない分それ以上に無責任なものということを念頭に置こう。発言者の経歴、証拠の有無、発言の文脈（特にtwitterなどのSNSでは一つのツイートだけを読んで反応するのではなく、その前後のタイムラインを読むべきである）などについてよく調べた上で「この情報は嘘か本当か」を冷静に判断をすべきである。
……が上記のように、ネット上の情報をろくに検証もせずに転載するマスコミは珍しくはなくなっており、さらには全新聞が挙って同様の行動を取ったことでそれを転載する側のネットニュースがまとめサイトのようになってしまった実例も存在する。
ゴシップde真実
この亜種として、スポーツ紙や週刊誌・タブロイド誌・新書等のゴシップ・サブカル系の出版物de真実というものもある。こうしたものは大手マスコミを叩く記事で儲けていることが多く、また低品質ゆえ記事に金をかけていないためネットで一部を無料公開しており、マスコミ不信の人々を取り込みやすい。しかし、これらはだいたいは低質・扇状的な内容の物であり、ある意味本物のマスゴミともいえる。
ただし例外があり、2012年に全新聞社は政府や財務省との契約で軽減税率を適用してもらっており、財務省やその親族を批判する記事は絶対に書かれない。そのため、これらに限って言えば新聞を除く軽減税率が適用されなかった週刊誌やタブロイド誌の方が大手新聞に比べて「まだ」まともな批判記事は書かれていたりする。
マスコミの論調
「同じ系列のマスコミは同じ論調」であると思われがちだが、同じメディアでも記者やチーム、支社ごとに異なる見解が共存する場合もあり、論調が180度異なることもまれではない。
同じメディアで論調が変化した場合は「マッチポンプ」と決めつけるだけでなく、社内の力関係なども考察すべきであろう。
pixivにおけるタグ
このタグは時事ネタや風刺などを扱う作品につけられることが多い。
関連項目
インターネット ホームページ まとめサイト( まとめブログ )
時事ネタ 捏造 風刺 偏向 隠蔽 マッチポンプ 忖度 ネットイナゴ クライシスアクター
