概要
「炎上マーケティング」とも。
世間から物議を醸すであろう不謹慎な言動・表現や、出来の悪い内容をわざと表沙汰にすることによって、否定的な意見が殺到する「炎上」で人を集め広告宣伝に利用する（売上や知名度を上げる）手法を指す。
簡単に言えば
「真当な形で宣伝するよりも、過激なやり方で宣伝した方が効果的に注目度を高められる」
「あえて酷い形で情報を発信することで、人々に強く印象付けられる」
という考えである。
一般的な企業製品の宣伝から、各企業のマスコットキャラ・イメージタレント、テレビ（バラエティ番組だけでなくドラマ、アニメなどフィクションも含む）や映画、小説や漫画、インターネットコンテンツ（※例としてブログやネット通販、Youtubeなどの動画配信）といった、幅広いメディアで見られる。
行う側も企業や団体そのものだけでなく、タレント（またその背景にいる事務所やマネージャーなど）や各作家、YouTuberなど個人によって自身の宣伝のために行われることも少なくない（売名行為）。
意図して炎上するような言動を繰り返す人は炎上系とカテゴライズされることもある。
自分や身内以外の悪評を広めて他者を陥れようとする「ネガキャン」とは、ある意味対を成すが、両立もしうる他、マッチポンプなどもやり方によっては炎上商法に該当する。
「悪名は無名に勝る」という格言があるとおり、インターネットが普及する遥か昔から似たような話はある。
そもそも「意図して世間的に問題のある言動をとることで注目を集める」ことについては（学校や政治の場がわかりやすいが）声の大きい目立つ人が特にヒエラルキーの上位に位置づけられるという社会の仕組みそのものに関係してくるため、普段の人付き合いの場でも同様のことは起こりうる。
幾つかの成功例も存在するが、本質的には断じて褒められた行いではない。
編集合戦などのトラブル防止の為、ここでは成功例も失敗例も具体的に挙げないものとする。
炎上商法のメリット
炎上により多くの人の注目を集めることが炎上商法のそもそもの目的であるが、炎上が各種ニュースサイトやSNSなどでまとめられることで「わざわざ宣伝広告を打たなくても自分達の名前を広めることができる」という利点がある。
「炎上商法」という言葉が広まった背景の一つに、ブログなどでのアフィリエイトプログラム（成功報酬型広告）の影響があると考えられている。
アフィリエイトは設置したWebページへのアクセス数・ビュー数やリンクへのアクセス数を稼ぐことで収入を得られるが、あえて過激な発言（フェイクニュースや誹謗中傷など）をすることで「情報について審議したい」「怪しい内容を精査したい」という人を集めて記事を読ませることが可能になる。
これは、例えば再生回数が収入に直結するYouTuberなどの動画配信者でも同じであり「（相手に収入が入るのは嫌だが）内容が気になってしまう」心理を狙っていると言える。
特にネットイナゴと呼ばれる人種が蔓延する現在では、「叩き台」「サンドバッグ」という需要で、非のないものよりも多くの知名度を得てしまったケースも散見され、味をしめた輩による炎上商法の頻度も少しずつ増加しつつある。
炎上商法の影響
まず間違いなく、炎上そのもので業界や消費者からの信用・信頼は低下することになる。特に「意図した炎上」と発覚した場合、炎上具合とその後の白眼視はより著しい。
酷いときには顧客が完全に絶えて廃業に追い込まれたり、詐欺や業務妨害、名誉毀損などにより逮捕・起訴されてしまったりといったリスクも孕んでいる。
一方、インターネット上では炎上の後当事者が名義を変えて「転生」（情報をリセット）することもしばしば見られ、相当大きな問題に発展しない限り何度も炎上→転生を繰り返すケースも存在する。
なお、本来意図せず起こってしまった炎上で結果的に利益が出た場合は炎上商法とは呼ばないが、炎上→鎮火に至るまでの経緯や炎上した者の過去の言動から「炎上狙いか」と疑われることもある。
また、過去に炎上（狙って起こしたものだけでなく、偶然起こってしまったものも含めて）があったことで、アンチや野次馬により「とりわけ炎上するようなことではないもの」でも火をつけられてしまう危険性もある。
