概要
鳥取県及び島根県をエリアとするが、もともとは鳥取県のみをエリアとしていた。本社を鳥取市に構える。1959年3月3日に放送開始。日本テレビ系列局(NNN/NNS)。
読売新聞や日本テレビと関係が深いだけでなく、鳥取県のバス会社日ノ丸自動車や、鳥取駅前に店舗を構える丸由百貨店(1937年開店、1947年から2022年8月まで鳥取大丸と名乗っていた。ただしJフロントリテイリングとは今でも業務提携してはいる)などの入る佳友倶楽部にも加盟し、日ノ丸グループの一員である。
ただし鳥取県の新聞社である新日本海新聞社とは資本関係がない。そもそも新日本海新聞社が設立されたのは日本海テレビ開局後の1975年12月の事である。そのいきさつに関しては山陰中央新報の項目を参照。
マスコットキャラクターは豚の「ぶぅ」と鳥の「ピィ」。この一匹と一羽で「ぶっピィ」と呼ばれる。
もともとは産経新聞と旧日本海新聞の資本で立ち上げられたためにフジサンケイグループとの関わりが強かったものの、フジテレビ系列の回線が確保できず、日本テレビ系列の局となったといわれている。
その一方で山陰中央テレビはもともと読売新聞と関係が深かった島根新聞(現在の山陰中央日報)が設立したため、日本テレビ系列を希望したが、相互乗り入れを視野に入れていたこととフジテレビがUHF局大量免許によりネットワーク拡大に積極的だったことから、フジテレビ系列(FNN/FNS)に加盟した。
相互乗り入れ後は新聞資本のねじれ状態が続いたが、1978年12月、読売新聞とフジサンケイグループが日本海テレビと山陰中央テレビの資本を交換したため、日本海テレビは読売新聞、日テレ、読売テレビと資本的に関係が深くなり、山陰中央テレビはフジサンケイグループに近くなった。
相互乗り入れまで
1954年3月1日に鳥取県米子市のラジオ山陰(現在の山陰放送)が山陰地方初の民放としてAMラジオ放送を開始。これで鳥取県と島根県の両方でラジオ放送でカバーできていた。しかし前述の通り1959年3月3日に日本海テレビが開局し、鳥取県でのテレビ放送を開始したため、当時の「東名阪など大都市圏以外はの県は、1県につき民放テレビ局は1局」という原則が立ちはだかり、ラジオ山陰が鳥取県でラテ兼営化に至らなかった。水面下でラジオ山陰は日本海テレビ(日テレ系列以外にラジオ東京テレビ系列(JNN)加入)と合併を目指すも交渉決裂、12月15日島根県のテレビ局としてテレビ放送開始を余儀なくされる。なお、1959年12月15日にラジオ山陰がラジオ東京テレビの系列(JNN)として開局したことから、日本海テレビはJNNを脱退、日テレを主体としたフジテレビ・NET系列とのクロスネット状態となった。1966年にはNNNに加盟した。その一方でラジオ山陰は「本社は鳥取県米子市、ラジオは鳥取県と島根県、テレビは島根県」という「ねじれ現象」を抱えた。
鳥取県西部では山陰放送(BSS)が視聴できたが区域外受信であるため、BSSは本社のある鳥取県への放送エリア拡大を狙ったが、日本海テレビの反対で実現せず。
ところが1970年4月1日、テレビ島根こと島根放送(現在の山陰中央テレビ)が開局したことで、2県合わせて人口140万人もない地域に3つの民放テレビ局が開局し、これ以上それぞれの県単位で民放テレビ局を設立できないとされ、旧郵政省(現・総務省)はBSSの長年の「ねじれ状態」解消を目指し、民放テレビ局でも鳥取県と島根県を単一地域とみなすようになった。
1972年9月22日、BSS・日本海テレビ・山陰中央テレビの相互乗り入れが始まった。それにより日本海テレビからフジテレビ系列の番組は山陰中央テレビ、TBS系列の番組はBSSに移行したため姿を消した。
変則編成の解消
1989年春に鳥取県内のとある大規模団地で共同受信アンテナの設置が計画された際、ABCテレビ、読売テレビ、サンテレビの区域外再放送を計画したが、これに日本海テレビ・山陰放送・山陰中央テレビが抵抗した。
この団地は有線テレビ放送法で「区域外再放送に関し、地元及び区域外の放送局の同意を得なければならない」とする、接続端子数500以上の施設に該当した。住民側は鳥取・島根で電波相互乗り入れをした後も山陰放送と日本海テレビでテレビ朝日のワイドショー番組など一部の番組が放送されるなど、乗り入れ前の名残が見られた変則的な番組編成を反論として掲げた。
この問題が地元紙の日本海新聞にも掲載されたこともあり、結果1989年の秋の改変をもってテレビ朝日のワイドショー番組は山陰放送に完全に移管(山陰放送に一本化)した上テレビ朝日との同時ネットの取り止めを実施、変則編成が解消された。ただ、これに伴い、日曜洋画劇場が割を喰ってしまったが…
不祥事
2023年の11月末。ここの経理担当者が2014年から2023年にかけて、合計1118万2575円着服していた事が明らかになった。
それだけでも一大事なのだが、この着服した金銭の中に、24時間テレビの寄付金が264万6020円も含まれていたため、さらなる問題に発展してしまう。
当然ながら問題の人物は懲戒解雇、この事件の責任を取る形で会長が辞職に追い込まれた。