概要
左側にステアリングホイール(ハンドル)が据え付けられた運転席がある自動車。車道が右側通行の国や地域で生産、使用される自動車は大半が左ハンドルである。
世界の過半数の地域で採用されており、アメリカ合衆国、中国、韓国、ドイツ、フランス、イタリアなど自動車工業大国の多くがそうである。
ただし左側通行、すなわち右ハンドルの地域には、世界最多の人口を誇るインドと世界トップレベルの自動車大国日本をはじめ、パキスタン、バングラデシュ、インドネシアといった特に人口の多い国（1億人超え）がいくつも含まれているので、世界の運転人口数からすると実はいい勝負。かつてこれらの地域ではハンドルが真ん中にあるオート三輪が非常に多かったが、モータリゼーションの進行に伴い四輪車が主流になっている。
また香港やマカオなどのように右側通行の本土と違って左側通行を採用する地域があったり、日本の沖縄県でも右側通行の時期があった（後述）。カナダなどは地続きなのに地域ごとで左右バラバラだった。
スウェーデンは1967年に右側通行に切り替えたが、それよりはるか前から乗用車は左ハンドルしか売られておらず、一方隣接する国は全て戦前から右側通行で、国境付近での正面衝突が極端に多かったという特殊事情がある。
日本における左ハンドル
日本ではかつて輸入外国車＝左ハンドルというイメージであったが、現在では多くのメーカーが日本やイギリス、インドなどの市場を念頭に置いた右ハンドル車も作っているため、左ハンドルを選ぶ必然性は減っている。
日本は左ハンドルの規制がほとんどなく（右側通行の国では右ハンドルを禁止している国も多い）、日本車が未成熟だった時代には左ハンドルの輸入車乗りが多くいた。高度経済成長期に右ハンドルの日本車が主流になると、左ハンドルは「外車」というステータスの表象になっていった。
1980年代の円高により輸入車の値段が安くなると、幼い頃左ハンドルの輸入車に憧れた世代が左ハンドルの欧州車を買いまくった。本来は右ハンドルの英国車であるミニですら「外車」のイメージから左ハンドルを買う人もいた。しかし右ハンドルを採用する日本においては、左ハンドルは運転しにくかったり、発券機やドライブスルーなどが利用しにくいなどの欠点があり、意味もなく左ハンドル車を選ぶ風習は廃れた。
沖縄県も本来は左側通行であったが、沖縄戦から日本に復帰する1972年まで本土と切り離されて米軍の軍政下に置かれたため、1978年7月30日（730=ナナサンマル）まで30年以上右側通行であった。昭和40年代には本土から移出された日本車であっても左ハンドルが原則であり、復帰後も1976年ごろまで左ハンドルの「沖縄仕様車」が売られていた。乗用車やトラックは返還後順次右ハンドル車への置き換えやハンドル付け替え等で対応したが、路線バスだけは切替日当日で一気に右ハンドル・左乗降口の新車に切り替えた(→730バス)。自動車教習所では730の少し前に右ハンドルに切り替えた。なお、沖縄県と同様に米軍統治下にあった奄美群島および小笠原諸島も右側通行だった時期があるが、奄美は返還時期が1953年と早くまだモータリゼーションが進んでいなかったため、小笠原（父島・母島）も小さな島で道路交通が発達していなかったためそれほど大きな混乱はなかった。
慣れの問題でもあるが、自分でクラッチ操作するマニュアル車だと右ハンドル車なら左側の手足でシフトレバーとクラッチペダルを操作できるが、左ハンドル車では左足でクラッチを踏みながら右手でレバー操作しなければならない（ただ、シフトレバー位置以外の操作系は、右ハンドル車を含めISO上は左ハンドルの構造・配置を元に標準化されている）。高速道等はETC利用によってスムーズな通行情報や電子精算に役立っている。
その一方で左ハンドルの地域(アメリカ合衆国やロシア連邦やモンゴル等)では、日本車や英国車に憧れて右ハンドル車を選ぶ人も多い。ただしアメリカ合衆国では右ハンドル車の輸入制限がある（いわゆる25年ルール)ので登録25年超の中古車に限られる(カナダは登録15年超)。
