概要
太平洋戦争は第二次世界大戦での大日本帝国と米・英・蘭・豪・中などの連合国との戦争。
ただし、この名称はPacific Warの訳語であって、日中事変を含めた「大東亜戦争」とイコールではない（大東亜戦争は現代では「アジア・太平洋戦争」とも呼ばれる）。
前夜
世界恐慌によって経済が疲弊した日本では議会政治が行き詰まり軍部が台頭。勢力拡大を図って関東軍が1931年（昭和6年）に満州で満州事変を起こし満州国を建国し翌年には日本は国連を脱退した。これを機に日中は対立を深め、中国大陸への権益拡大を目論んでいたアメリカにも対日警戒心を呼び起こした。1937年（昭和12年）には戦闘は中国本土にも飛び火し、日中は宣戦布告なき戦闘状態に陥った（日華事変）。
ヨーロッパでは、ヒトラー率いるナチスドイツが1939年（昭和14年）にポーランドへ侵攻し、英仏の対独宣戦布告で第二次大戦が勃発。翌年には日独伊は共通の対立国である米英ソへの牽制と戦争抑止になるとして枢軸同盟を締結したが、返って両者の対立関係を悪化させることとなった。
開戦
欧米の対中支援「援蒋ルート」を断ち、またさらなる資源獲得を目的に日本は仏領インドシナ北部（北部仏印）への進駐を計画。本国フランスが親独政権となったこともあって7月に進駐を実施。これまで中立外交を貫いたルーズベルトのアメリカも満州や太平洋の権益の障害になると察知し、またチャーチルのイギリスもアメリカの介入を望んで1941年（昭和16年）に大西洋憲章を掲げた。アメリカは日本に中国撤退を迫ったが、日本国内での「満蒙は日本の生命線」として大陸進出にこだわる勢力もあって日米交渉は難航。
ついにアメリカは対日石油輸出制限を発動し、日本の仏印進駐を受けアメリカは在米の日本資産を凍結し、イギリスもこれに同調。さらに、日本の主な石油輸入元であったオランダ領東インド（蘭印）とは、オランダがドイツに占領されてそれによる日本の態度もあって交渉（蘭印会商）は難航し、オランダも対日石油輸出を制限。いわゆる対日経済制裁「ABCD包囲網」が構築された。
この強硬な経済制裁措置はアメリカ側にとっては日本の戦争抑制となると踏んでいたが、日本側からすれば国家存亡の危機感を高め、南進論の現実味を高めることとなり、対米開戦へ方向付けることとなった。
またソ連との日ソ不可侵条約締結と独ソ戦の開始もあって、北側の脅威は幾分か軽減し、心置きなく南進できる状態となっていた。
日米交渉を続けていた近衛文麿は内閣を辞職し、東條英機内閣が発足して日米交渉を引き継いだが、アメリカ側からの最後通牒ともいえる「ハルノート」手交を受け､日本は交渉決裂として開戦を決断。予てより計画していた対米攻撃を実行した。
1941年（昭和16年）12月8日、日本軍はハワイ真珠湾攻撃とマレー侵攻を皮きりに米英と開戦。主に太平洋と東南アジアで戦闘が始まった。
経過
初戦は日本優勢で、日本軍はイギリス支配下の香港・シンガポール・ビルマ・マレーシアやアメリカ支配下のフィリピン、オランダ植民地のインドネシアなどを次々と占領。日本はアジアの欧米による植民地解放と独立を名目とした「大東亜共栄圏」を掲げ、占領地には軍政を敷くか現地親日派政権を打ち立てた。しかしこれにより戦線はアジア太平洋一帯に広がってしまい､艦隊決戦に特化した日本海軍に、広大な占領地を保持するための海上護衛戦の能力は残されていなかった。
緒戦の大勝利に浮かれる連合艦隊は1942年（昭和17年）6月のミッドウェー海戦でアメリカ海軍に予想外の大敗北を喫し、多くの空母と戦闘機にベテランパイロットを失った。これを境に戦局は変化。アッツ島守備隊の玉砕、ガダルカナル・レイテ沖海戦・サイパン・第三次ソロモン海戦など、伸び切った戦線の各地で連合軍に押され、孤立した離島の守備隊が各個撃破されて玉砕していく悲劇が繰り返されることになる。
1944年（昭和19年）、日本陸軍が実施したインド攻略を目指したインパール作戦は2万人以上の死者を出し大失敗に終わった。また同年海軍もマリアナ沖海戦とレイテ沖海戦で一方的な敗戦を喫し､連合艦隊の主力は事実上壊滅。マリアナ・パラオ諸島が米軍の手に落ち､日本本土は空襲の脅威にさらされることになる。
末期
10月頃から､圧倒的に不利な戦況の中で勝利への道筋を見失った陸海軍は、将兵に自殺攻撃を強いる特攻作戦を行うようになった。特攻攻撃で陸海軍合わせて1万4000人以上の兵士が戦死した。
1945年（昭和20年）に入ると､いよいよ日本本土に連合国軍の上陸を許す事態となった。2月には硫黄島の戦いで両軍で多大な戦死者を出し、4月には沖縄に米軍が上陸し、沖縄戦では多くの沖縄県民が犠牲になった。
この時既に連合艦隊は壊滅しており、海軍は活躍場所の無くなった戦艦大和を沖縄へ特攻させ撃沈に追い込んだ。陸海軍は本土決戦の体制を整え一億玉砕が叫ばれた。日本近海には飢餓作戦で機雷が投下され、内航海運は麻痺状態になっていた。
このように敗戦必至の情勢が続いていたにも関わらず、連合国側が日本降伏後の皇室存続を保障するか否かが不明であったために降伏の決断は遅れ､日本は無為に犠牲を重ねていくことになる。
3月10日の東京大空襲で東京が焼け野原になり、続いて本土の多くの都市が空襲や艦砲射撃などで破壊された。8月6日に広島市、8月9日に長崎市に史上初の原爆が落とされ、甚大な被害となった。8月9日にはスターリンのソ連も日ソ中立条約を一方的に破棄して対日参戦し満州に侵攻。
降伏
ソ連の参戦で、それまで日本が期待していたソ連の仲介による講和の望みが断たれたことから鈴木貫太郎首相はポツダム宣言の受諾を決定し、8月14日に御前会議で昭和天皇の終戦大詔が下り、8月15日に玉音放送で国民に降伏が伝えられ対米英戦闘は終了したが、ソ連軍が樺太・千島列島への侵攻を続けたため、樺太や占守島ではこの後も激しい戦闘が続いた。
最終的には、9月2日に戦艦ミズーリ号甲板で降伏文書が調印された。
被害
戦死者・・・約230万人
民間人死者・・・約80万人
焼失家屋・・・230万戸（約1000万人が被災）
沈没商船（100総トン以上）・・・2568隻（保有船腹の88％を喪失）
喪失した文化遺産・・・名古屋城・和歌山城・岡山城・福山城・広島城・首里城など城郭をはじめ国宝級文化遺産多数が消失
なお、外国人に関して言えばアメリカ軍人11万人が死亡したほか、アジア諸国民は戦闘に巻き込まれた民間人を中心に数百万人が死亡する被害を受けている。
太平洋戦争では上記のとおり日本商船の88％が沈没しているが、海軍の軍艦の喪失率も似たようなもので、終戦時に日本で作戦行動可能な大型艦は長門・鳳翔・葛城・酒匂の4隻のみ（駆逐艦や潜水艦､小型艦艇も含めるともう少し生き残っている）、あとは全て沈没するか大破した状態であった。また残存艦艇も動かせる重油がなく浮き砲台化しており、航路は機雷でふさがれて通れない状態になっていた。
戦後
日本はアメリカを中心とするGHQによる占領統治を受け、台湾や朝鮮などの海外領土及び連合軍の定めた島嶼（沖縄等）が分離される。日本政府及び皇室は存続し昭和天皇の在位も認められたが、東京裁判で戦犯とされた東條をはじめと首脳陣が死刑判決を受けた。戦後改革によって財閥解体や農地解放など経済体制も一新され、日本国憲法が発布され、日本は戦後復興へと突き進んでいく。
アジア各国は独立して帝国主義と植民地の時代は終焉。ソ連を中心とする東側陣営と米国を中心とする西側陣営の冷戦の時代へと移り、日本はサンフランシスコ条約の下に主権を回復して西側陣営に加わった。
