医師

いし

診療、手術など医療行為や保健指導を行う専門職。また、その資格名。

概要

医師とは、診療、手術など医療行為や保健指導を行う専門職。日本においては医師法に規定された国家資格である。6年間の大学医学部の医学科での修学及び医師国家試験の合格が必須である。

医師試験合格後、約2年の研修を経て一人前となるが、技術職でもあるため実際にある程度の事ができるようになるのはさらに数年を要する。医師免許を取得した医師は、通常診療科に配属され臨床（診療）経験を積むが、基礎医学系の研究者や法医学・監察医のような研究者、厚生省などの官僚になる者など、臨床経験のほとんどないペーパー医師も少数ながらいる。また手塚治虫のように免許を持ちながら無関係の職業に就く者、臨床をほぼ行わず病院経営や政治家の活動に専念する者もいる。

医師に定年はない（但し個別の職場ごとの定年は存在し国立大学病院などは早い傾向にある）が、医学の進歩は早いので、ベテラン医師も日々勉強しなければ、その技術はあっという間に陳腐化してしまう。

また救急系、産婦人科系、外科系、　小児科系などは非常に体力もいるため、老齢になると現場を退く者も多い。特に三次救急と呼ばれる高度救命を受け付ける病院は勤務体系が非常にハードであるため、体力の落ちる中高年になると定年を待たず退職して老人病院、療養型病院などの比較的緩やかな職場に移る者も多い。

ちなみに医師免許をはじめとした医療系国家資格の免許証は未だに表彰状のようなでっかいサイズである。常時携帯の必要はなく、就職時に提出が必要で紛失した場合は届け出て再発行してもらう必要がある。

獣医師免許とは異なるため、医師が人間以外の動物の診断治療を行うことは不可能である。また、死亡診断書を作成できるのは医師および歯科医師のみである。

日本では、医師免許があれば事実上すべての診療科で医療行為を行うことができるため麻酔科以外は何科を標榜してもいいのだが（麻酔科のみ「麻酔科標榜医」と言う別の国家資格が必要）、実際問題大学出たてでは何もできないため、大学病院の志望する診療科の医局に入局したりして修行を積むことが一般的である。「医局」とは元々医師が集まってデスクワークをしたりカンファレンスを開いたり勉強をしたり論文を作成したりする部屋の意味だが、大学病院では各科の教授室の近くにもうけられることが多いため教授を中心とした人事組織をも意味するようになった。また必ずしも出身大学の医局に入らなければならないわけでなく、自身の出身地に戻ったり、自身の目指す方向性などに合った研究を行っている別大学の医局に入ったり、民間の病院で修行する若手医師も多い。

また、各診療科の学会では論文の提出数、こなした症例数などを条件として認定医・専門医・指導医などの認定を出している。

また、先に述べた麻酔科の「麻酔科標榜医」に加え、精神科の「精神保健指定医」、産婦人科の「母体保護法指定医」、産業医に関しては国家資格であり、取得は必須ではないが資格がない場合その診療科における業務が制限される。

アメリカ合衆国やドイツ、イギリスなどでは、実際に医療行為を行うには診療科ごとの免許が必要である。

免許は現在の日本では更新制度はなく一生ものであり、多くの医師はたとえ自分の意思で引退しても免許は有効なので法的には復職が一応可能である。

（現実には体調や年齢等の問題で戻らない者も多いが）

刑事事件で検挙された医師については厚生労働省の医道審議会で免許の取り消しや三年以内の免許停（医業停止）、戒告が行われ、実名を公表される事もある。

医師免許取消し及び処分の要件は「心身の障害により医師の業務を適正に行うことができない者として厚生労働省令で定めるもの」「麻薬、大麻又はあへんの中毒者」「金以上の刑に処せられた者」「号に該当する者を除くほか、医事に関し犯罪又は不正の行為のあつた者」と医師法第7条第2項、同条第4項に定められている。

これまでの主な処分実例としては、保険請求詐欺に関与した女医（タレント活動もしていた）が医業停止3年、免許取消に至った例は殺人・傷害致死・強制猥褻や違法薬物の使用などである。取消処分は永久的なものであり、再度取得は実質ほぼ不可能（昔人命に関わらない犯罪で若干再度取得の実例がある）である。

免許の自主返納は滅多にないが、例外的にオウム真理教信者で教団の殺人事件に関与した医師が逮捕後自主返納した例がある。

太平洋戦争後の一時期には、沖縄県で沖縄戦による医師不足に対応するため衛生兵などの経験のある者に一定の条件下で「介輔」という診療は出来るが手術や投薬などに限定を設けた代用医師資格が設けられた。これは1代限りのものであり新規参入者も無く、沖縄の本土復帰や琉球大学医学部開設、介輔達の高齢化により年々その数は減り、2008年に最後の介輔が引退し完全に姿を消した。