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日本の私鉄のうち、特に規模の大きいものを指す。現在16社存在するが、株主が国・東京都のみである東京メトロを含めず15社とすることがある。JR旅客6社も「私鉄」ではあるが、国鉄から民営化された経緯から、大手私鉄には含めない。

大手私鉄のうち、一番歴史が古いのは1884年大阪堺間鉄道として開業した南海電気鉄道で、創立自体が一番古くて会社名を一度も変えていないのは1897年創立の東武鉄道である。

現在のように鉄道事業者を「大手・中小」と分けるようになったのは戦後になってからで、その発端は1950年代の春闘であった。1953年の春闘における賃金交渉調停案で「大手」と定義されたのは東武、京成、京王、東急、京急、名鉄、近鉄、阪神、阪急、京阪、南海、西鉄の12社で、これに(当時春闘を行っていなかったため含まれなかった)西武と小田急を加えた14社を「大手私鉄」と呼ぶ慣習が労組以外の分野でも定着した。

この14社は特に基準が定められることなく成り行きで大手私鉄となったため、後述する大手クラスの鉄道事業者より経営規模が小さくても、大手としての扱いが疑問視されることはない。一方、現在では日本民営鉄道協会(民鉄協)が大手私鉄や準大手私鉄の認定要件を定義しており、事実上これをクリアしなければ大手・準大手と見做されないため、新たに加わるには相応の事業規模が必要となる(民鉄協の定義により後から大手私鉄に加わったのは相模鉄道と東京メトロの2社)。

日本の大手私鉄一覧

関東


東海


近畿


九州

  • 西日本鉄道西鉄):三大都市圏以外で唯一の大手私鉄、車両数は大手私鉄の中で最も少ない


大手クラスの鉄道事業者

上述のように現在では民鉄協による認定が事実上の大手私鉄の加入条件となっているため、協会非加盟の事業者は規模に関わらず大手とされないことが多い。


五大私鉄

鉄道黎明期の明治時代では以下の5社を五大私鉄と呼ばれることがあった。


この5社を含む当時の長距離私鉄は東武、南海など一部の例外を除きほとんどが鉄道国有法によって国有化された。

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鉄道 私鉄 準大手私鉄 中小私鉄

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