概要
この現象は特に地上波のテレビ若しくはテレビ番組を視たり聴いたりする習慣を持たなくなることをいう。この現象は日本のみならず、米国やイングランドなど各国で見られる現象である。
原因は多々あり、どれか1つが決定的な要因となっている訳ではない。いってしまえば自然の成り行きである。
実態
テレビ番組を見ているのかどうかの指標が公的には視聴率しかないため、近年の視聴率の下がり具合から想像される程のテレビ離れは起きていないともいわれる。
視聴者が録画して後で見た場合や動画配信サイトでの視聴は視聴率に反映されない。ヒロミは新春TV放談で「テレビを見なくなった」のでなく「テレビで見なくなった」と語っている。スマホの様な携帯端末台頭でテレビ自体を購入しない層も増加しており、逆に大手家電メーカーもテレビをスマホ感覚で操作出来る様にネット接続に注力しており、リモコンチャンネルボタンの覧にYOUTUBEやNetflixの様な動画配信サイト用ボタンを設ける等、視聴者・家電メーカー共にテレビ番組からインターネットに移行が進んでいる。
様々なメディアで調査された視聴者層統計で見ると、どのメディアでも60代以降は依然圧倒的高視聴率を記録しているが50代となると減少し始め、40代以下の世代では約半数がろくに見ていないレベルで激減している結果となっている。
さらに、50代以下がこういった構図となったのはピーク時から徐々にテレビ視聴者が減って行った訳ではなく、2000年代まではまだそれなりに見られていたが、2010年代を境に急降下する様にテレビ離れが加速しているのが現状であったりする。
衰退理由
ここではエンターテイメントとしてのテレビの衰退理由について記述する。テレビの問題点であってもテレビ離れの要因とは思われないものは記述しない。
娯楽多様化
かつては”娯楽の王様”と呼ばれたテレビ番組であるが、現代の、とりわけ若年層の間ではもはやその座からは降りている。
若年層の多くは、インターネット・ビデオゲーム・携帯ゲーム・携帯コミックといった多数のコンテンツを選択して時間の大半を過ごす様になり、テレビの視聴時間が圧迫されている。
これに関しては上述の様に見たい番組だけを録画して後で見れば良いのであるが、タップ一つで動くネット動画サイトに慣れた現代人にはリモコンを取ることすら苦行になっているのである。
また、動画サイトであれば時間と場所を全く問わないのに対し、チャンネル数や番組が限られ、放送時間や視聴場所がどうしても決定してしまう地上波テレビは敬遠されている。
なお、国内のテレビ番組は自国のテレビでしか中々視聴出来ず、視聴者ファンもほぼ自国民で、それを他国から視聴することは余程特殊な手段を講じなければほぼ不可能である。
ところが、インターネット・スマートフォン・動画配信ならどんな国からでも好きな場所・時間に合わせてそれを視聴し、ファンを世界中から取込むことも出来る等、「テレビ全盛期の時は映画やラジオは最早時代遅れという様にインターネット全盛期ならテレビもまた時代遅れな遺物」と呼ばれても仕方あるまい。
「地上波は無料放送なんだからネット同時配信すれば便利では?」と皆思うが、系列地方局が存在する以上見捨てる訳には行かず、さらに著作権・放映権関係も絡んで身動きが取れない状況にあった。しかし。2010年代後半となると若年層においての劣勢が明らかとなって行き、公式がTverやYouTube等の動画サイトを用い、放送した番組を1 - 2週間後限定で無料配信する「見逃し配信」なる新たなシステムを導入する様になった。
視聴率調査方法
かつては個人視聴率は調査されておらず、世帯視聴率しか調査されていなかった。このため、視聴者層を知ることが出来ず、具体的な視聴人数を把握することが出来なかった。そうなると人口の多い高齢者向けの番組を作れば自ずと高視聴率となりやすくなる。逆に若者向け番組は人気があっても低視聴率となってしまう。若者向け番組を作らないということは将来の視聴者を獲得することが出来ない。
また、録画した番組は視聴率計測対象ではなかったため、録画してでも見たい番組よりも暇潰し程度にしかならない番組の方が高視聴率となってしまうというねじれ現象もあった。
ただし、これはテレビだけの問題点とはいえない。少子高齢化の現在ではどの分野でも若者向けより高齢者向け商品を作った方が儲かることとなる。
現在は個人視聴率調査が開始され、世代別に合わせた番組作りも行われている。
魅力低下
「コンテンツ自体の魅力が過去よりも落ちている」という意見も良く聞かれる。
経費削減・クレーム・放送コンプライアンスなどの理由により、ひな壇芸人らのトークやタレントの食べ歩き・バラエティ番組・情報番組・通販番組とワイプ等、似たり寄ったりな演出の番組ばかりとなり、さらに、ゴールデンタイム及びプライムタイムも低予算拡大特番乱発でマトモに放送されなくなっていることから、「見飽きた」「無難」というものである。
出演している芸能人に対しても「どのテレビ局も同じ芸能人ばかり使っていて代り映えがなく、飽きてしまう」という批判も多い。テレビというコンテンツが長く続いて来たことで数十年にも渡りテレビに出続けている高齢芸能人が本人のプライドの高さや事務所や周囲の「辞めないで」という同調圧力、さらには長引く不況によってここで引退したら余生すら無事に過ごせるか分からない将来への不安等様々な原因で中々テレビ番組を降りたがらないのもその原因である。
また、同様の原因でテレビ番組制作スタッフ側にも時代の流れについていけないまま権力の座に居座っている人間が多いのも無視出来ない要素であり、インタビューで未だにテレビが娯楽の王様である事前提で抱負を語ったり、コンプライアンスの定義を履き違えていたり、テレビ以外の媒体で知名度が上がったものを小馬鹿にしたりといった利害関係者を喜ばせるだけのリップサービスにしかなっていない過去の栄光にしがみ付いた時代錯誤な言動や演出をしては若者やネット民を呆れさせますます、テレビを敬遠させる悪循環を生んでしまっている（ただし、この例はインターネットでも「インターネット老人」として同様に問題となっている）。
若者向けの番組を作ろうにしても、結局は事務所やスポンサーの圧力やらが加わっていつも通り長年芸能界に居座って来た40 - 50代以上の芸人ばかりが画面を占めて落胆を買ったりと完全に詰んでしまっている状態にある。
その癖なまじCMのスポンサー含め莫大な広告費用の予算はあるため、大都市の巨大広告としてもそのまま人選の時代錯誤っぷりが掲載され、それが完全に世代交代失敗の縮図となってしまっている。
日本の場合は大手事務所への依存を分散させなかった点についても問題がある。
2020年代に表面化したジャニーズ事務所（現・SMILE-UP.）の性加害問題では、それまで同事務所のタレントばかりに依存し過ぎたことが裏目に出た結果、他の国内の同ジャンルアーティストのテレビでの売込みを怠って来たツケが一気に回って来る羽目となった。そして2023年の紅白歌合戦ではタレント全般を不採用とした代わりの枠埋めにK-POPバブルに湧く大韓民国からの歌手に頼らざるを得なくなってしまった。
ただし、どんなエンターテインメントでも時代が進めば新しいジャンルがどんどん開拓されていって、目新しいものを作るのが段々と難しくなって来る。これはテレビに限らずどのメディアにも言える。
貧しくなった
非常に世知辛い現代では全く想像も出来ぬ時代であったが、景気が常に右肩上がりで、規制も至っておおらかだった戦後昭和時代には、「自分の大好きな番組作りのためなら、視聴者の皆様に愛される番組作りのためなら、経費がいくらかかっても採算を度外視しても全く構わない」という太っ腹で夢がある発想を持った名プロデューサー・名経営者・名スポンサーが数多く存在し、最高な番組作りのためなら、金銭や労力も全く出し惜しみせず率先して協力してくれた時代もあった。
彼らが主導した番組作りは、後に伝説と呼ばれるに相応しい名番組や著名人を世に数多く生み出し、後述のドリフや刑事アクションドラマ等の番組視聴率も30%以上が常に当たり前なテレビ業界となり、「テレビ=夢がある世界」と視聴者は認識し、同時にテレビ自体にも憧れていた。
ところが、平成以降のバブル崩壊による不況と、映画業界の格下的な時代からテレビ業界を長年牽引して来た超大物な人達が次々と引退・死去、代わって高学歴エリート集団に置換わったことによる世代交代によって、「視聴率を少ない予算と労力で上げる」という、良くいえば知恵を使った省エネ思考、悪くいえばセコい発想による制作が主流となり、「視聴者のための番組作りではなく、自分たちが楽しむための番組作りでもなく、取り敢えず数字が出る番組作りを最優先する」という夢も希望も全くないテレビ業界に成り下がってしまった。
といってもテレビ業界はしばらくバブルの余韻が長く残り、2000年代でも良い意味で時代錯誤なところがあった。無限大な夢の跡の何もない2000年代であるが、前半まではTVにおいてはいくらか国民的名作を生み出し、この時代のテレビが好きという声も根強い。だが、結局半ば頃から現在の様なリストラ的スタイルへ移行し、リーマンショックと東日本大震災がその息の根を止めてしまった。
特に肝心な場面で番組の流れをぶった切ってCM入りする「山場CM」の存在やトーク番組出演者が噛んだだけで流れをぶった切るイジり等は元々テレビ全盛期からあった手法であるが、予算節約には最有効なためか不況になるに連れてどんどん引き延ばしの時間も伸びている等悪化の一途を辿っている有様で、これが益々視聴者の怒りや不快感を買いテレビ離れを助長させる原因の1つにもなっている。番組を作る側には合理的且つ有益でも、番組進行にそういうのが一切ないネットでの動画配信や生放送に慣れてる層からすればただ「疲れる」だけなのである。
2010年代となると、肝心の番組のコンセプトもメーカー品や名店菓子のレビュー等、最早YouTuberの企業案件として簡単に再現出来る様な、テレビ番組である必要がないもの等が目立つ様になっている。
最早金に糸目をかけず作りたいものを作ることが出来る世の中ではなく、それはテレビ業界だけではどうしようもない。実際に糸目をかけなかった円谷プロは倒産寸前となってしまった。
ただし、放送技術の進歩で昔は作れなかった様な番組が作れたり、昔は高価であった機材が安価となったりするという点もある。
高度経済成長期やバブル期時代でも面白いテレビ番組ばかりがあったのではなく、大量に作られたコンテンツの中から出て来た一部キラーコンテンツが長く愛されたり、多くの人に愛されたりした結果、「面白いテレビ番組」として強烈な記憶に残っているのであり、駄作として消えて行ったテレビ番組も数多い。
アフターバブル世代は生まれる時代が悪かったともいえるし、逆にネット配信で昔の名作に以前より気軽に触れることが出来るという点では良かったともいえる。
録画機器普及
本来、テレビ好きを増やすと思われた録画機器。ところが、これが大きな問題となった。CMを飛ばせるため、スポンサーにとってメリットが減ってしまったのである。しかも、日本はVHS発祥国だけあってその普及は一足早かった。
現在はTVに外付けHDDを取付けるだけで簡単にテレビ番組を録画出来てしまえることもあり、「見たい番組は取り敢えず録画して好きな時間に見る」という視聴者層がさらに増加していた。
結果、視聴率というものがかなりあやふやな存在となってしまい、テレビ局側が予想する視聴者数と実際の視聴者数がかみ合わなくなっているのである。
その後、テレビ業界は複雑なコピーガードを搭載させる様にしたが、何を今更と反感を買うこととなった。
中途半端な自主規制強化
貧すれば鈍するといった様に、景気の低迷によって人々は寛容さを失い、クレーマーが顕在化。視聴者からの「子供が真似をするからやめさせろ」「○○は不謹慎で配慮に欠けている」「卑猥だ」といった苦情、スポンサーからの広告引上げ圧力、政治家や活動家からの介入、2ちゃんねらーやXクラスタ等の過激派ネット住民のアンチ活動等に晒され、また業界もそれに抗わず、無難な内容に終始している番組ばかりとなった。
自主規制は不可逆的である傾向が強く、1度規制されるとそれが再度許される様になることは珍しい。毎年の規制の積み重ねが作品幅をジワリジワリと狭めて行くのである。
今の何かに付けて批判されるSNS社会と広告料稼ぎで成り立っているYouTuber業界を考えれば、より大規模なテレビでどうなっているのかは考えるまでもない。
まず、最初はエログロ規制に始まり、徐々に規制範囲が拡大する。例えば1990 - 2000年代の全日帯テレビアニメを見て行くと、表現範囲が狭まって行くのが見て取れる。
小道具・衣装・舞台セットなどで予算が非常に掛かり、さらに笑い（仕事）に対して、過激で妥協が全くないドリフの様なコント番組はレギュラー番組としては2000年初頭にその姿を完全に消した。
過激なアクション・殺人描写がある民放系時代劇のレギュラー番組や『西部警察』・『太陽にほえろ』・『あぶない刑事』の様な昔さながらなカーチェイスや銃撃戦をメインとする過激でハードボイルドな刑事アクションドラマも2010年以降全く放送されなくなってしまった。
不況による経費削減対策の他、上記の「子供が真似するから辞めさせろ」といったPTA等からのクレームやBPOからの放送コンプライアンスに抵触しているためである（ただし、地上波は時代劇のスペシャル版を年に1回のみ放送する以外はBS・CS・ローカル局・時代劇専門チャンネルが再放送コンテンツを現在も放送している）。
その一方、社会不安増大に合わせてメディアスクラムによるバッシングについては寛容化し、ワイドショーやニュースを通してその時期に炎上している人物や集団に対して、各社横並びでヘイトを煽ることが増加。
ワイドショーやニュースに出て来るご意見番はこのヘイト煽動に好意的な人物が選ばれる傾向が強く、さらに採用している大手事務所や中央省庁、政府等の圧倒的権限に逆らえないからか「間違いなく発言内容が子供に悪影響を及ぼしているのに規制されない事例」が非常に多い。
また、特定思想のご意見番の他にも吉本興業やジャニーズ事務所といった有力事務所、オウム真理教や統一教会といったカルト、ブラック企業等の問題については「報道しない自由」を行使し、特定勢力だけに都合が良い空気の支配を拡大しており、ゼロ年代のネットで騒がれて来た「TVは洗脳装置」というレッテル貼りがいよいよ冗談ではなくなって来ている。
海外メディアが取上げて騒動となった時のみ、メディアが自己保身のために突如豹変してバッシングするという傾向も出て来ている。
また、民族・国家を対象にしたものは企業等と比べ、訴訟リスクが低いために多用される傾向があり、ヘイトスピーチ拡大に一役買っている。
総じてこの自主規制基準は中途半端且つ本末転倒といわざるを得ない。
この様に「エンタメ全般が変な所にまで規制が厳しくされたことでつまらなくなっているのに、視聴者から必要とされていないご意見番や有力事務所やワイドショーの悪影響は無視され続ける」様な事態が続けば、アブハチ取らずを招きさらなるテレビ離れを加速させてしまうのは当然のことである。
ただし、多くの目に留まるメディアで過激な内容を放送する訳にも行かないという点もある。国による規制を受けるの防ぐために自主規制機関を設けている。
勿論インターネットに関しても、国の規制以上にプラットフォーム企業による私的な運営のため、朝令暮改で規制基準を簡単に変えられるのでこちらも安泰ではない。
芸能人テレビ離れ
「視聴者のためのTV」から「テレビ局のためのTV」となっている現在のTVに見切りを付け、芸能人が活動の場をYouTubeの様な動画サイトに移してしまう流れが加速している。
番組制作費は少なくても、テレビと異なり規制が少なく自由な制作が出来るという利点は何にも代えがたい魅力であり、特にバラエティ番組の減少で活動の機会を失った芸人達はこぞってYouTuberデビューしており、これを機に世間で再評価された芸人も多い。
芸人のみならず、歌手のテレビ離れも増加しており、これまでは事務所の意向やPRでテレビに出ていたものの元々歌番組のノリが苦手な歌手は挙って動画サイトに公式チャンネルを作ってそちらに移行している者が増加しており、これもまたテレビ離れを招く原因に一役買っている。
それこそスマホやハンディカム程度の機材でも簡単に番組を作れるという手軽さもあって、それまで番組を制作したことがない企業もこぞって参加しており、テレビ局下請け制作会社も編集や撮影を任される等、芸能人に留まらずテレビ制作人材までネット番組に移行する流れが生まれているのである。
これはテレビにとっては何よりも深刻な事態であり、このまま行けばテレビ番組を担う芸能人と制作スタッフが先細りとなるのは明白である。
アニメの悲劇
上記の事情に加え、少子高齢化に伴い、全日帯アニメは次々と減らされ、ほぼ昔ながらな長期アニメ及び長寿アニメのみで占められ、本来起きるべき競争や新陳代謝が起きなくなった。代わりにあてがわれた深夜アニメも、本数肥大化→品質劣化→視聴者減少→本数減少→弱体化した業界に一攫千金目的のベンチャー企業参入→また本数増加・粗製乱造→肥大化と負のスパイラル&ループに陥っている（詳細は「アニメ化」を参照）。
また、特に宮崎勤事件以降の20年程度にかけてオタク系コンテンツ扱いが極めて悪くなっていたため、オタク層ではテレビへの不信感が根強い。結果的に2010年代頃までお金をボンボン落とすはずの大きいお友達を黙殺するという結果となってしまった。
受信料
テレビを持っているだけで受信料を取られるため、若い世代程受信機自体を持たない人が増加している。
衛星受信料はマルチチャンネルによってテレビ復権の切札となるはずであったBS・CS普及を妨げ、インターネット配信への流出を招いている。頼みのワンセグも同様に搭載機種が減っている。
止めに受信機を持たないAndroid搭載チューナーレステレビが発売され、そちらの需要も急増していることから最早NHKは年寄り以外から受信料を取る理由作りが万策尽きてしまっている。
さらに、BS・CSやケーブルテレビ・衛星放送もチューナーレステレビ需要増加に便乗しろといわんばかりにAndroidアプリでチャンネルを見られるサービスを開始している。そういう意味では市民はテレビよりもテレビ受信機を忌み嫌っているテレビ受信機離れと呼んだ方が正しいのかもしれない。
上述の理由から2021年の総務省の報告書にも「60 -70代以上は死ぬまでテレビを見続け、（そもそも持ってすらいないので）40代以下からは受信料を取るのは不可能」とハッキリと書かれたレベルである。
インターネットニュース充実化
2010年代以降、スポーツ新聞無料WEB版はテレビ番組要約を伝える記事に注力している。一見テレビ番組の宣伝強化に見えるが、実際はこうした記事で十分内容を追えてしまうため、返って逆効果となっている。事実、スポーツ新聞WEB記事で実際に視聴したも同然な程内容が十分把握出来てしまう程には、昨今のテレビ番組内容は薄い。
海外の対策
この様な事態に対し、世界各国においては放送局多局化や多チャンネル化に伴い、視聴者の多様化するテレビへのニーズに応えているという現状がある。
例えばイングランドの場合、地上波のデジタル化に合わせて『Freeview』という無料地上デジタル放送が始まり、2015年時点で全国一律60チャンネル以上が視聴可能となっている。フランスにおいても同様のサービスが行われており、地上デジタル放送が無料の24チャンネルと有料の8チャンネルが利用可能となっている。
ドイツに至っては何と100チャンネル以上の放送が可能なケーブルテレビ・衛星放送が普及しており、現在の同国のケーブルテレビ加入率は43.6%、衛星放送加入率は46.8%で、地上波デジタルだけ受信している世帯は圧倒的に少数派となっている。
米国の場合はさらに極端であり、ケーブルテレビ加入率は約70%、衛星放送加入率は約30%であり、地上波デジタルのみ見ている世帯はほとんどいない。
アジア諸国もドイツ型の放送形態を取っており、ケーブルテレビや衛星放送等の多チャンネル放送普及率は台湾と韓国は約80%、シンガポールは約70%、マレーシアは約60%とかなり高い。
日本の多チャンネル放送といえば『スカパー!』が代表的であるが、普及率は24%とかなり低く、日本のテレビ業界のみ世界から取り残されている状態にある。衛星放送ではただでさえNHK衛星受信料を取られるのにTVにさらに出費はしたくないためである。
こうしたテレビ業界構造の違いはニュース番組にも反映されており、世界のニュース報道は多チャンネル化によってより専門的・多様化する傾向にある。
欧米の専門チャンネルでは、各コメンテーターの政治的立ち位置が明確であり、それぞれのテーマに精通した専門家が出演し、素人は出演出来なくなっている。200近くあるチャンネルからそれを選択して見る人は目が肥えた視聴者を前提としているため、素人同然のコメンテーターにコメントさせる様な演出は行わないという。
ただし、政治報道においてはこれはこれで問題があり、政治的保守層は保守的な局、リベラル層はリベラルな局の番組しか見ないので、政治的意見が異なる層のコミュニケーションが断絶し、世論が二極分化するという現象が発生してしまっている。
もっとも、日本でも多くの海外で禁止されているクロスオーナーシップを適用している関係上、マスコミの論調が時勢に応じてほぼ統一されているのもアレではある。
TVの未来とは
ハッキリいってこれから先程の様な対策をしようとも、テレビ離れを食い止める方法はない。
現在は辛うじて惰性でテレビを付けっ放しとしてくれている高齢者のお陰で数字が取れているが、その世代さえも鬼籍に入れば本格的に収益激減は進行するものと思われる。
実際に出演しているコメンテーターですら「テレビ番組にもう未来はない」と語る者がいる位である。
上記の要因にしても、「じゃあどうしたら良いのか」と聞かれて、直ぐに答えを述べて解決に乗出し成功する者等いないであろう。
これは特に金額で見れば分かりやすいが、2019年時点で番組制作に必要な広告費はテレビ番組では1兆8千億円。ネット界隈では2兆1千億円と逆転しており、スポンサーとなる人間の多くは、ネット広告に比重を置く様になっている。
近年テレビ局収入源は不動産投資に傾倒している状態にあり、既に多くの在京テレビ局の放送局としての運営は副業と化しつつある（特に不動産収入比率が高いとされるのはTBSで、2019年にはテレ朝も不動産投資に成功、莫大な収入を得ている報道がされている。今後テレビ局は放送事業を廃業して、本業を改めて経営する可能性もある）。
そもそも、テレビ離れという現象自体最近起きた現象の様に感じるが、実は歴史的に見てみると、過去に度々同じ様な現象は起こっている。
具体的には、テレビ以前にはラジオがメディアの中心であったが、テレビ登場に伴いラジオはマスメディアとしては大きく地位を低下させた。
ラジオ以前には映画、それ以前には新聞がメディアの大きな地位を占めていたが、いずれもテクノロジーの発達によって登場した最新メディアによってメディアとしての地位を大きく下げて行った。
しかし、だからといって各種メディアが廃れたかというと、そうでもない。
ラジオ出現によって地位を追われた新聞はラジオ番組時間割を載せることでラテ欄という形でラジオやテレビとの共存を図る様になった。
映画も結局の所はスクリーンという特殊空間で楽しむエンターテイメント性が未だに大きな独自性として認知されており、寧ろテレビドラマやテレビアニメに芸術性を与える一種のステータスとして機能している。
今が駄目というよりは戦後昭和 - バブル景気というものが日本史、いや世界史クラスで特異な時代過ぎた。そして幸福なことに、テレビは丁度その時代に重なったのである。もし、これが少しズレていたならば、高度経済成長には乗れなかったか、大本営発表に加担した暗い歴史を背負うこととなった。
また、テレビも時代に合わせて変化している点もある。(ネットフリックスやAmazonプライムビデオ等の動画配信コンテンツが見れる機能を搭載する等)
これからも、テレビ自体は消滅する訳ではない。テレビが今後どの様な情報や娯楽を視聴者に見せるかは変わるのかもしれないが、テレビが視聴者に夢を見せること自体は変わらない。恐らくはそれすらも出来なくなった時が、本当のテレビ離れなのであろう。
