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テレビ離れ

てれびばなれ

テレビ離れとは、テレビを視聴する習慣を持たなくなること。
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概要

この現象は特に地上波テレビもしくはテレビ番組を、視たり聴いたりする習慣を持たなくなることを言う。この現象は日本だけでなく、アメリカ合衆国イングランドなど各国でみられる現象である。

実態

テレビ番組を見ているのかどうかの指標が公的には視聴率しかないため、近年の視聴率の下がり具合から想像されるほどのテレビ離れは起きていないともいわれる。

視聴者が録画して後で見た場合や、動画配信サイトでの視聴は視聴率に反映されない。ヒロミは新春TV放談で「テレビ見なくなった」のでなく「テレビ見なくなった」と語っている。

衰退の理由

この現象の理由としてよく語られるのは娯楽の多様化」および「放送内容そのものの劣化」である。

娯楽の多様化

若年層の多くは、インターネット・携帯電話ビデオゲーム携帯ゲーム携帯コミックといったコンテンツを選択して時間の大半を過ごすようになり、テレビの視聴時間が圧迫されている。

また動画サイトであれば時間と場所を全く問わないのに対し、チャンネル数や番組が限られ、放送時間や視聴場所がどうしても決まってしまう地上波テレビは敬遠されている(これに関しては上述のように見たい番組だけを録画して後で見ればいいのであるが)。

なお、国内のテレビ番組は自国のテレビでしかなかなか視聴できず、視聴者ファンもほぼ自国民で、それを他国から視聴することは余程特殊な手段を講じなければほぼ不可能である。
ところが、インターネット・スマートフォン・動画配信ならどんな国からでも好きな場所・時間に合わせてそれを視聴し、ファンを世界中から取り込むこともできるなど、「テレビ全盛期のときは映画やラジオは最早時代遅れというように、インターネット全盛期ならテレビもまた時代遅れな遺物」と呼ばれても仕方あるまい。

番組内容そのものの劣化

コンテンツ自体の魅力が過去よりも落ちている」という意見もよく聞かれる。民放で顕著であるが、番組制作予算の圧迫などの理由により、ひな壇芸人らのトークやタレントの食べ歩き・バラエティ番組・情報番組・通販番組など似たり寄ったりな番組ばかりとなり、更にゴールデンタイム及びプライムタイムの通販・番宣絡みな拡大特番乱発でマトモに放送されなくなり、視聴者に大いに敬遠されている。
また、視聴者からの「子供が真似をするからやめさせろ」といった苦情、スポンサーからの広告引き上げ圧力、政治家からの介入などに晒され、無難な内容に終始している。

経費削減・クレーム・放送コンプライアンスによる足枷

非常に世知辛い現代では全く想像もできぬ時代であったが、景気が常に右肩上がりで、規制も至っておおらかだった戦後以降の昭和時代には、「自分の大好きな番組作りのためなら、視聴者の皆様に愛される番組作りのためなら、経費がいくらかかっても採算を度外視しても全く構わない」という太っ腹で夢がある発想を持った名プロデューサー・名経営者・名スポンサーが数多く存在し、最高な番組作りのためなら、金銭や労力も全く出し惜しみせず率先して協力してくれた時代もあった。「経営の神様」松下幸之助氏や「特撮の神様」円谷英二氏は、まさにその筆頭格と呼ばれても決して過言ではなかった。
彼らが主導した番組作りは、後に伝説と呼ばれるに相応しい名番組や著名人を世に数多く生み出し、後述のドリフや刑事アクションドラマなどの番組視聴率も30%以上が常に当たり前なテレビ業界となり、「テレビ=夢がある世界」と視聴者は認識し、同時にテレビそのものにも憧れていた。
ところが、平成以降のバブル崩壊による不況とさらに最悪なことに、松下氏や円谷氏などの経済界やテレビ業界を長年牽引してきた超大物人物たちが次々と死去したことによる世代交代によって、「視聴率を少ない予算と労力で上げる」というチンケでセコい発想しか持たないプロデューサー・経営者・スポンサーの下で、「視聴者のための番組作りではなく、自分たちがただ稼ぎたいだけの番組作りを最優先する」という夢も希望も全くないテレビ業界とへ成り下がってしまった。

例えば小道具・衣装・舞台セットなどで予算が非常にかかり、さらに笑い(仕事)に対して、過激で妥協が全くないドリフのようなコント番組2000年初頭で地上波から完全に消え失せ、過激なアクション・殺人描写がある民放系時代劇のレギュラー番組や西部警察太陽にほえろあぶない刑事のような昔さながらなカーチェイス銃撃戦をメインとする過激でハードボイルドな刑事アクションドラマも2010年以降全く放送されなくなってしまったのも(過激な刑事アクションドラマの方は1990年代中期から全く放送されなくなり、代わりに古畑任三郎踊る大捜査線相棒など、銃器類やヴァイオレンスものに全く頼らない探偵推理をメインとするソフト路線ドラマへと完全移行した)、不況による経費削減対策のほかに、上記の「子供が真似をするからやめさせろ」といったPTAからのクレームBPOからの放送コンプライアンスに抵触しているからである(ただし、地上波は時代劇のスペシャル版を年に一回のみ放送する以外は、BS・CS・ローカル局・時代劇専門チャンネルが再放送コンテンツを現在も放送している)。

放送されるアニメも、ほぼ昔ながらな長期アニメ及び長寿アニメのみで占められ、本来起きるべき競争や新陳代謝が起きなくなり、全体的にスポンサーのゴリ押しと批判される事もある。
代わりにあてがわれた深夜アニメも、本数肥大化→品質劣化→視聴者減少→本数減少→また本数増加・肥大化と負のスパイラル&ループに陥っている現状である。
何より、少子高齢化によりお金を持っている中年層を狙った懐かしネタ・リバイバル作品が増えた事も、マンネリ化に拍車がかかっている。

更に言うと出演している芸能人に対しても「どのテレビ局も同じ芸能人ばかり使っていて代り映えがなく、飽きてしまう」という批判も多い。
その上どの芸能人も似たような使われ方ばかりなこと、傲慢なキャラクターばかりで観ていてストレスが溜まってしまうので観なくなってしまうのだ。

報道番組の姿勢

日本の地上波テレビは、殺人事件から芸能報道、グルメや旅、あるいはスポーツや健康体操に至るまで、専門性の無い何でもかんでも盛り込んだ保険を掛ける番組作りが好まれている。
よって、どの局もタレント性のある素人ばかりを登用し、万人ウケする(悪く言えば中途半端な)番組作りに終始するようになる。

こうして、ニュース番組に出演するコメンテーターは色々な話題に無難にコメントするための反射神経ばかりが求められ、わかりにくい専門知識を語る専門家を「万人ウケしない」と邪魔立てし、むしろ専門知識が無い芸能人ばかりを「素人感覚で感情的なコメントの方が万人ウケする」と重用している。そんなコメントが、逆に視聴者の反感を買ってしまう事が多くなっているのである。

また新聞にも言える事だが、報道は総務省に支配されたNHKと、大手新聞社の系列会社である民放による寡占状態が続いているため、必然的に局の意向に沿った報道ばかりになり、それに由来するマスコミ不信の増加も影響している。

海外の対策

このような事態に対し、世界各国においては、放送局の多局化やチャンネルの多チャンネル化によって、視聴者の多様化するテレビへのニーズに答えているという現状がある。

例えばイングランドの場合、地上波のデジタル化に合わせて『Freeview』という無料の地上デジタル放送が始まり、2015年時点で全国一律60チャンネル以上が視聴可能となっている。フランスにおいても同様のサービスが行われており、地上デジタル放送が無料の24チャンネルと有料の8チャンネルが利用可能となっている。

ドイツに至ってはなんと100チャンネル以上の放送が可能なケーブルテレビ衛星放送が普及しており、現在のドイツのケーブルテレビの加入率は43.6%、衛星放送の加入率は46.8%で、地上波デジタルだけ受信している世帯は圧倒的に少数派となっている。
アメリカ合衆国の場合は更に極端であり、ケーブルテレビの加入率は約70%、衛星放送の加入率は約30%であり、地上波デジタルだけをみている世帯は殆どいない。

ちなみにアジア諸国もドイツ型の放送形態をとっていて、ケーブルテレビや衛星放送などの多チャンネル放送の普及率は台湾韓国は約80%、シンガポールは約70%、マレーシアですら約60%とかなり高い。
日本の多チャンネル放送と言えば『スカパー!』が代表的だが、普及率は24%とかなり低く、日本のテレビ業界だけが世界から取り残されている状態にある。

こうしたテレビ業界の構造の違いはニュース番組にも反映されており、世界のニュース報道は多チャンネル化によってより専門的・多様化する傾向にある。
欧米の専門チャンネルでは、各コメンテーターの政治的立ち位置が明確であり、それぞれのテーマに精通した専門家が出演し、素人は出演できなくなっている。200近くあるチャンネルからそれを選んで見る人は目が肥えた視聴者を前提としているため、素人同然のコメンテーターにコメントさせるような演出は行わないという。
ただし、政治報道においてはこれはこれで問題があり、政治的保守層は保守的な局の番組ばかりに傾倒し、リベラル層はリベラルな局の番組しか見ないので、政治的意見の異なる層のコミュニケイションが断絶し、世論が二極分化するという現象が発生してしまっている。

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