ネットイナゴ

ねっといなご

ネット・SNSで特定の対象へ大量に誹謗中傷や罵詈雑言といった悪意ある内容を書き込む人達を表すネットスラング。

記事の記載・加筆を行うユーザーへ

記載や加筆の際は、

被害を受けたとされるジャンル・事例・人物・名言などの過剰な記載。
問題点を善悪二元論や公正世界仮説で考え、論理性を欠いた過激・感情的な文面を掲載。
法律・権利問題を、法律関係者の信頼できる意見や確実な根拠ではなく、自身の生半可な知識で事実のように対策論を書く。
太字を文中に必要以上に多用する。

等といった、批判を通り越した一方的なバッシング・糾弾行為になっている非難的文章、可読性を下げる行為は極力控えることが推奨される。これらは誤った知識を流布・解釈の行き違い、いたずらに感情を刺激して正しい判断を見誤るのみならず、場合によってはピクシブ百科事典利用規約の「誹謗中傷の内容」「事実確認が困難・虚偽内容の掲載」等の違反行為に繋がり、最悪アカウント凍結される可能性がある。

ピクシブ百科事典は個人のブログやホームページではなく、公共・中立性が求められる為、冷静かつ客観的に要点を踏まえた編集が望まれる。確実な論拠に基づく正しい批判や、項目が長くなる場合は記事誘導、外部リンク記載の活用が求められる。また、第三者が困惑するような記事の内容に沿わない主観的かつ偏った思想や趣味嗜好を喧伝する場ではないことを改めて明記しておく。

概要

ネットやSNSで、誹謗中傷や罵詈雑言といった悪意ある内容を大量に書き込む人達のこと。ネット利用者が爆発的に増加した昨今では、SNSを中心に社会問題になっており、その行為を近年では、「ネット私刑」、「ネットリンチ」、「ネットいじめ」と呼ぶ事もある。

個人や企業などが炎上した際、ブログや匿名掲示板・まとめサイト・ネットニュース記事・SNSのコメント欄・リプライに、「こいつクズだな」「どうせ◯◯人の仕業」「早く死ね」「特定はよ」などといった内容や、個人情報)らしきものが大量に書かれているのを見た事があるかもしれないが、これがネットイナゴの仕業である。

その様が、大量発生したイナゴが農作物を食い尽くす蝗害に似ているのでこう例えられている。

そうした炎上を拡大するまとめサイト・ネットニュース等も存在しており、一種のくだらないビジネスになっている。

なおネットイナゴのような行為自体はインターネットが普及する前の昔から存在し、例として漫画家ののむらしんぼは、かつて漫画の方向性を変えた事で読者から匿名による批難の手紙が殺到し、中には心ない言葉が書き連なっていたり、鉛筆の削りカスなどを送りつけられたという。炎上や犯罪自慢にも言える事だが、ネット・SNSによってこれらが可視化されやすくなったとも言える。

ネットイナゴの心理

『スマイリーキクチネット中傷被害事件』（後述）がネットイナゴの心理を知る上でよく分かるので、加担した加害者側の動機を見ると、

「ネットや暴露本に騙されただけで俺は悪くない」
「私の方が離婚して辛かった。キクチはただ中傷されただけ」
「なぜ一度しかやっていない自分が捕まるのか」
「私生活で辛いことがありムシャクシャしていた」
「彼は芸能人だから書かれてもいい。自分は一般人で将来もあるから嫌だ」

といったように、ネットイナゴは表面的な正義感を掲げ、いざ自らが言及されれば責任転嫁や被害者意識を振りかざすような、リテラシー能力に欠け、思考力や論理性に欠けた自己中心的な人達で構成される傾向があり、正義を掲げる割には、対象や事件の被害者の事をどうでもいいと思っている節がある。

事件を取り扱った担当刑事も、誹謗中傷を繰り返した加害者達は「情報の仕分け」「考える力」「情報発信者を疑う能力」の3つが欠如し、他人の言葉に責任を押し付け、自分の言葉には責任を持っていない事を感じたと明かしている。

このような傾向から、一定の論調に傾倒し、思考停止して極端な言動に走る『サイバーカスケード』に呑まれていたり、ある加害者は「もうしません」と言いつつ数時間後には誹謗中傷を行うという、誹謗中傷に依存してやめられない「誹謗中傷中毒」に陥っていたことも、事件を根深く、書き込みが過激化したのかもしれない。

また一つの見解ではあるが、『同情の減退』と呼ばれる現象の可能性も考えられる。これは「一人の死は悲劇だが、百万人の死は単なる統計上の数字でしかない」という統計であり、事件の被害者が少人数であればあるほど、同情心から正義感と感情論が暴走しがちになるというもの。実際、後述の問題になった事例の一部がそれを証明させており、「加害者をバッシングしているが、結局のところ自分達も同じ事をしている」に気付いていないのは、これも理由の一つだろう。

日本においてネットリンチの増加が早かったのは、バブル経済の名残で日本でのデジタル機器の普及が一足早かったことが挙げられるだろう。海外でもネットイナゴは存在し、動機も上記と似たようなものであるが、連絡先や顔写真をオープンにする文化があるところが多く、時には相手先の家まで訪問し、破壊行為をすることもある。

私刑行為について

法治国家である日本では、私刑による制裁は立派な犯罪行為である（日本国憲法第31条：何人も、法律の定める手続によらなければ、その生命若しくは自由を奪はれ、又はその他の刑罰を科せられない）。

また住所・本名・家族構成などを特定してネット・SNSに公開し、誹謗中傷する行為も、場合によっては『名誉毀損罪』や『侮辱罪』などが適用される可能性もあり、たとえ罪を犯した相手でもしてはいけない行為である。ちくちく言葉も参照。

その為、たとえ匿名であっても警察の捜査が入れば身元の特定は可能で、現在ではネット・SNSにおける法整備が未成熟である事もあるが、時代が進めば、今よりもさらに厳罰化される事も十分にあり得る。現状でも報道などによってネットイナゴの身元が曝され、私刑行為をできなくされたり、逮捕などによってネットから追放される事はある。実際、2022年には刑法が改正され、侮辱罪の厳罰化が実現。法定刑の引き上げや公訴期間の延長などネットイナゴ撲滅に向けた動きが進みつつある。

私刑行為が賛同・支持される理由として、多くの人が現状の司法システムや法整備に不満を抱いているが、社会が硬直化しており対応に絶望しているため、「問題のある人間や犯罪者は私刑によって排斥もしくは裁かれるべきだ」という考え方による勧善懲悪を好む事が起因として挙げられる。

しかしおおよそは大義名分で実際は前項目の記載と通じるが、自身のコンプレックスや日常の不満といったストレスを「私刑」という形で、鬱憤の発散や自尊心を高めている部分が強いのが実情である。

冤罪の可能性を考えない、犯人のことをよく知らないのに思い込みで極悪人と決めつけ過剰制裁する、追い込むことで犯人の心に余裕がなくなり再犯したり、二次被害で犯人以外の人まで苦しむリスクを考えない（考えたとしても、でも犯人が悪いからなで片付け、己の行いを反省しない）など、その辺の身勝手さを考えると正義の味方とは到底言い難く、重ねるように自らを正義と称し、私刑という犯罪行為を正当化して世直しを図るようでは本末転倒である。

しかしながら、いくらネットイナゴに問題があると言っても「あいつらはネットイナゴだから何をしても、何を描いても良い」と、報復目的で過度に糾弾、一方的な非難行為、または晒し行為をすれば、それこそネットイナゴと同じように名誉毀損・私刑行為などとして法を犯す事になってしまう。

（相手から法的措置を取られればマシで、逆にネットイナゴ側から逆恨みされ仕返しされるリスクもある。）

問題になった事例

特に社会的関心が高かったり、逮捕・書類送検者が続出したケースを一部記載する。

スマイリーキクチネット中傷被害事件

芸人のスマイリーキクチが「1989年に発生したとある殺人事件の関与者である」とするデマが、事件を調べていた一部のユーザーの間でインターネット上に流布。後に著名な警察OBのコメンテーターが執筆した事件の暴露本にもキクチに共通する人物像に関する記述があったことも拍車がかかり、10年以上にわたり根拠のない誹謗中傷行為に晒される冤罪事件が発生した。

結果的に特に悪質とされた加害者は検挙（2009年までに男女計19人が摘発。そのうち7名が書類送検）され、当時のネットに対する社会的認知さの低さを矯正し、ネットイナゴ・匿名性の怖さや泣き寝入りする必要がない事例を生み出したモデルケースとして挙げられる。

しかし、キクチの著書やコラム、エッセイ、インタビュー記事において、事件が起きた当時は現在ほどネットのトラブル問題が深く認知されていなかったため、手放しで喜べるような実状や結果ではなかったことが明らかにされている。実際、下記の現状と経緯の概略だけでも、ネット中傷の摘発、そしてそれによる被害の修復がどれほど困難であるかを物語っている。

中傷騒ぎが勃発した頃にも一時は警察も捜査に乗り出したもの、書き込み先の運営側からの協力が得られなかったことや直接人間関係を持たない人物からの誹謗中傷を刑事事件として取り扱えることが非常に困難であったことなどから断念せざるをえなかった。
事件やデマによる影響で長らく芸能関連の仕事を干される事態に陥り、中傷が悪化していた時期には「これ以上無関係な人たちを巻き込ませたくない」という思いから共演者やスタッフ、芸人仲間と食事に行くことすら自粛するほどであった。
事件の被害の深刻さを理解できる警察官・弁護士に出会うまでに10年近く時間がかかった。そもそもキクチの場合は、事件を担当した警察官が噂の元ネタである殺人事件の捜査にも参加していたことが捜査進展に繋がる大きな要素であった。
弁護士を手配したり、捜査を進めてもらうにあたり、元々結婚式や新婚旅行のために使う予定も資金も回さざるをえなくなるほど多額の費用を費やさなければならなかった。
前述の捜査で摘発できた犯人たちは最終的に身元を特定できた者のごく一部に過ぎず、判明している分でも1,200～1,300人以上を下らなかったものの、時効や軽微の問題などから摘発を見送ったケースが大半であった。
本項目・「ネットイナゴの心理」でも例示されている通り、摘発された犯人たちは謝罪どころか逆恨みするような言動を見せていた。
一部の犯人は、キクチを誹謗中傷するに飽き足らず、殺人事件そのものを面白可笑しく書き立て、事件被害者やその遺族を侮辱していた。
一部の犯人は、取り調べで警察官から叱責され、表面上は「キクチ本人に謝罪したい」と言っておく人もいたが、未だに謝罪に来た人は皆無。
被害悪化の遠因となっていた暴露本についても、弁護士の協力の下、文書で内容の訂正を求めたものの、本の著者からも出版社からも「該当記述にキクチの名前がない以上、キクチの名誉を傷付けているとは言えない」として訂正・謝罪を拒否されている（しかし、警察からは、むしろ関与説が不確かなデマであることを示す根拠として認定された）。
摘発された犯人は全員不起訴あるいは起訴猶予扱い（ただし、厳密な意味での無罪とされた犯人はいない）。
スマイリーと殺人事件が無関係であることが広く周知された後も、（摘発された犯人と思しき人物も含めて）一部の人間は関与説がデマであることを認めずに「犯人・関係者である」と疑ってかかり誹謗中傷し続けている。
誹謗中傷をやめるばかりか、関与説とは別の内容や話題にすり替え、下記のような誹謗中傷コメントを投稿する。
- 「芸人として売れないから売名行為をしているだけ」
- 「もはやこうゆうネタでしか食っていけない奴」
- 「こいつネット嫌いだろ」
- 「ネットの話題になるといつも出しゃばりやがる」

全員不起訴とは言え風評被害事件に一区切りがつき、彼が自身の被害経験を活かして講演や啓発活動を始めてからも、事件の経緯や現状を無理解な人物から上記のような心ないコメントが殺到するなど、根本的な解決には至っていない。

凶悪事件や不祥事があった際に犯人の名前や住所・関係者の情報が晒されたり、スキャンダルの当事者へのバッシングがエスカレートしたりした際に、自身の経験を踏まえてネット民に警告のコメントをした際にも、「冤罪をネタに食べてる奴に言われたくない」「擁護するな」「事実は事実だろ」「お前は黙ってろ」「一緒にするな」「犯罪者扱いされた人間界が言うな」などと不当な言いがかりをつけられてしまう有様である。

近年でも出演番組に向けてデマを信じた人間（もしくは愉快犯）による殺害予告書き込みの影響で一部の仕事をキャンセルせざるを得なくなるなど、その傷痕は今でも根深く残っている。事件の詳細やそれを受けてのスマイリーの考えや主張内容については、スマイリーキクチ自身のYouTubeチャンネルや後述の外部リンクを参照。

岩手県議員の自殺の遠因問題

2013年に病院で名前では無く番号で呼ばれたことに腹を立て、これらの内容を自身のブログに書き込んで炎上し、新聞・テレビでも報じられたある岩手県議員が自ら命を絶ち、「炎上が遠因となって自殺をしたケース」として、こちらもメディアで報道をされた。

本人の問題は多分にあったにせよ、結果的に自殺に追い込んだ遠因となった事が報道されると、悪びれるどころか、むしろメディアで責め立てるようなコメンテーターたちの発言を引用し、

「因果応報」
「自業自得だろこいつ」
「この程度で自殺すんなよw」

などといった、責任転嫁や死者に鞭打つようなコメントを書きこむなど、一種のモラルハザードを引き起こしている。

東名高速あおり運転事故のデマ被害

2018年に神奈川県の東名高速道路であおり運転によって、間接的に死亡事故を起こした福岡県在住の男が逮捕された事件があったが、「この被告の父親が勤めている会社が特定された」というデマ情報がネット上に掲載され、風評被害・業務妨害を受けた社長が訴訟を起こし、計11人が書類送検された。被疑者の住所は9道県の広範囲に渡っていたという。

2018年8月に11人全員が一旦不起訴となったが、被害者の審査請求を受けた小倉検察審査会は、2019年10月、死亡および手紙による謝罪を表明した2人を除く9人については「起訴相当」を議決。再捜査が行われ、2020年4月に6人が起訴、全員が罰金30万円の判決を下された。

再度不起訴になった1人も2020年10月に強制起訴された末、2021年1月、判決前に自殺している。さらに、示談が成立した3人をのぞく8人を相手取った計880万円の民事訴訟（損害賠償請求）が2019年3月に起こされた。うち5人に対して、2022年に一審で計176万円の賠償命令、二審で231万円に増額された判決が下された。

まとめブログへの延焼

情報を転載し、被害を拡大させた原因となったまとめブログは閉鎖されているが、閉鎖の前にこのブログの管理者が「『死ね』『謝罪しろ』など様々ですが、やめて頂けないでしょうか？（原文ママ）」と、被害者意識を露わにした文面を公表しており、ブログのアクセス稼ぎによる収益のためならデマを流し、炎上させて風評被害を負わせる事に躊躇いが無いことが窺える。

しかしながら重ねるように、このまとめブログ管理者に上記の暴言を送りつけたユーザーや、このようなデマを流布し誹謗中傷を行った相手に、

「関係ない人を中傷した奴ら死ね」
「こうゆうゴミ共は死刑でいい」

などと書き込むのも、その彼らと同じことをしているネットイナゴそのものである。

pixivなどの創作界隈における被害

pixivなどの創作界隈においてもネットイナゴによる被害が報告されている。

もしそのようなユーザーを見かけた、被害を受けた場合は、ピクシブ百科事典やツイッターなどに書くのではなく、後述のように早急に運営へと報告し、対応を待つのが賢明である。先述のように、事例という名目で特定の悪質ユーザーを持ち出して晒し上げるのは、ネチケット的にも社会的にも褒められた行為ではない。

ピクシブ百科事典においては、そのような記事作成による晒し行為は乱立荒らしになり、最悪自身のアカウント凍結に繋がる事を自覚しなければならないし、ネットイナゴをしながらも、意見に一定の理解を示す相手に対して『悪質ユーザー撲滅キャンペーン』を行うユーザーも見られるが、こちらもあまり褒められた行動ではないため、該当する相手とは今後一切関わらないか、実際に問題行為を行っているのなら、素直に運営へ報告しよう。

対策

彼らは反応されることを一番に喜ぶので、ユーザーをブロックしたり、書き込みは無視、もしくは黙って削除し、彼らは熱しやすく冷めやすい性格なので、言わせるだけ言わせておいて時間で沈静化させるのが最善の策である。

なお特定行為の他、日常生活、業務に支障をきたすような悪質な内容の場合は証拠を保存し、運営または警察・人権団体などの相談も視野に入れる場合が出てくる。2000年代はまだ理解度が浅かったため門前払いも多かったが、近年では普及・社会問題化しているので、相談に乗り、時には法的措置(開示請求や損害賠償)を考慮したり、ネット・SNSに強い弁護士を勧めるケースも増えてきた。

ただし、自身のモラルに欠けた行動や失言が原因である場合は、速やかに丁重な謝罪を表明した上で、悪質なコメントには法的手段を辞さない旨を、冷静に伝えるのが賢明である。「自分も悪いけどネットイナゴはやめろ」といった感情論による反論や応酬は、ネットイナゴの大好物であり、さらに事態が悪化するだけでしかない。

自身が炎上の火種を振りまいた場合は反省しなければならないし、逆に「相手に非があるから何言ってもいい」と、徹底的に個人情報を洗い出したり、バッシング行為をするのは、正義感とは程遠い自己満足である。しかしながら、前述のように法律で裁くレベルでない程度なら、無視で対処するか、話が通じる相手なら当事者間での話し合いでの解決が一般的であり、それで済むならそれに越した事はない。これは、双方に必要な事である。

法的措置に関しては発信者情報開示請求で加害者を特定して状況次第で告訴による損害賠償を請求できる手段がある。ただし、開示請求は万単位の費用が必要な上にいざ誹謗中傷や名誉棄損で開示請求や告訴をするとなると手続きにある程度の時間がかかり、たとえ特定できたとしても加害者に支払い能力が無ければ弁護士費用の無駄遣いで泣き寝入りとなる。

また、支払いの能力が無い加害者の中には強制労働などで賠償金を稼がせるシステムが無いのをいい事に開き直る者(失うものがない無敵の人)も少なからずいるが、逆に言えば支払い能力が無い程の底辺であり、それ相応の人生しか送れない事を意味している。

ネットイナゴにならないためには

まず常識的な感性や物事を冷静に判断する思考力と、客観的に理屈で考える論理性を身につけ、「他人の不幸は蜜の味」という考え方を取り除き、「私刑は犯罪である」という法の認識をしっかり理解しなければならない。

ネットイナゴでストレス発散しても置かれている現状は変わらないし、人間性が低い事を全世界に向けて公表するようなものなので、そうならないためにもネチケットを理解し、上記のことを踏まえ、より良いネット・SNSライフを勤しめるよう日々切磋琢磨しよう。ネットイナゴをしても、得する者なんて誰もいないということを忘れてはならない。

なお先述のように、

「ネットイナゴを徹底的に調べ上げて糾弾し、晒しあげて撲滅しよう」
「あいつらは総じてクズだから何を言っても書いても良い」
「この方法を使って懲らしめられるやり方がある」

という考え方・主張は、彼らを嫌っているのに自分も同じ事をやっているダブルスタンダードであり、人の事を言える資格がない問題行動である。これらの注意喚起・反対運動は悪い事ではないが、活動する場合はこちらも同じく、冷静かつ客観的に判断する思考力・論理性・リテラシー能力を身につけ、「正しい批判」が出来る思慮深い行動を取る事を忘れてはならない。