オリンピック

おりんぴっく

世界的なスポーツの大会。

概要

古代ギリシャ・オリンピア競技会の名前を冠した世界的なスポーツ大会。フランスの教育者であるピエール・ド・クーベルタンが「スポーツ教育の振興を通じた平和への貢献」というオリンピズムを掲げ、全世界のアスリートが集まる大会として創設したものである。

古代の競技会と区別する為に近代オリンピックとも呼ぶ。またシンボルマークから五輪という通称もある。

大会の公用語としての第1公用語はフランス語。第2公用語は英語を基本とし、さらに第3公用語として開会式や閉会式に開催国の公用語を用いることもある。

夏季オリンピックは4年に1度、閏年に行われる。

冬季オリンピックも4年に1度であり、1994年のリレハンメルオリンピック以降は夏季オリンピックの2年後に行われている。

様々な競技が行われ、また予選さえ勝ち抜けば基本的に世界のあらゆる国のアスリートが出場できる（厳密にはIOC加盟国という条件があるが、紛争による資格停止や未承認国家という例外を除けばほとんどの国家が加盟している）という性質により、FIFAワールドカップに並んで世界最大級のスポーツイベントとなっている。

また多くの競技にとっては世界で最も権威のある大会のひとつでもあり、各国のトップアスリートは五輪出場やその先のメダル獲得を夢とし目標としている。しかしサッカーは五輪ではなくワールドカップのほうが最高峰とされている。これはオリンピック競技としてのサッカーは23歳以下(U-23)という年齢制限がある若手向けの大会として位置付けられているため。

とはいえ、近未来のスター候補がピッチ上で激闘を繰り広げるだけあり、決して注目度が低いというわけではない。

オリンピック設立の経緯と歴史

近代オリンピックの原型となった古代オリンピックは、紀元前776年にギリシャのエリス地方、オリンピア（オリンポス）の地で始まったとされる（日本体育大学『オリンピック基礎知識』）。この地はオリンポス山の名でも知られるゼウス神の聖地であり、オリンピア競技とは4年ごとに汎ギリシャで開催されたゼウス神に捧げる祭典としての競技会であったらしい。

古代ギリシャは都市国家間の戦争が慢性化していたが、この祭典の期間は「エケケイリア（聖なる休戦）」と呼ばれる休戦が実施されたらしい。競技の精神は「カロカガティア」すなわち身体的にも道徳的にも称賛に値することであり、競技会は商業化が進展するもその精神はキリスト教勢力の浸透によって競技会が廃絶するまで数百年間の長きにわたり保たれたという（以上『オリンピック基礎知識』参照）。

その後は長い時間が流れて古代オリンピックは忘れ去られていたが、19世紀になると古代ギリシャ文明の研究が盛んになったことで状況が変化する。

1852年にドイツの考古学者がオリンピア遺跡を発掘し、そこで行われていたという古代の競技会への関心も必然的に高まった（日本オリンピック委員会「クーベルタンとオリンピズム」）。

そんな時代に普仏戦争の敗戦で沈滞するフランスに育った教育学者のピエール・ド・クーベルタンは、教育研究のための諸国の視察を通じて教育改革におけるスポーツの重要性を痛感するようになる。彼は英国のパブリックスクールで学生たちが積極的な上に紳士的にスポーツに取り組む姿に感銘を受け、また伝統と慣習から自由な米国の社会に古代ギリシャの理想を見た。

このような良きスポーツ精神を発揮する場として、クーベルタンはギリシャ全土の選手が集結した古代オリンピックに注目。これを現代に復活させ、全世界のアスリートが集まる大会を創設するということを構想するようになった。

そして1894年6月パリ万国博覧会にて開催されたスポーツ競技者連合会議にてクーベルタンは古代オリンピックの復活を提案し、満場一致で賛成を受けた。この会議では国際オリンピック委員会の初代委員が選任され、伝統に従い近代オリンピックも4年ごとの開催する事、第一回をギリシャで開催し、第二回以降は世界各国の都市で持ち回りとすることなど、具体的な運営制度も決定されていった。

クーベルタンは『オリンピズム』としてオリンピックのあるべき姿を提唱した。それは「スポーツを通じて心身を向上させ、文化や国籍の壁を越えてフェアプレーの精神で競い、友情と連帯を育むことで平和で良き世界の実現に貢献する事」である。また、英米選手団の対立を戒めた主教の言葉をクーベルタンが英政府主催晩餐会にて引用した「オリンピックで重要なのは勝つことではなく、参加することに意義がある」も著名である。クーベルタンは、オリンピックに参加する為に努力し自らを作り上げる事、オリンピックに参加して人と付き合いもって世界平和に貢献する事の重要性を説いている（以上「クーベルタンとオリンピズム」参照）。

開催場所の選考

開催都市は1回につき1都市と決められており、現在は2段階の選考となっている。まず各国内で立候補希望都市を絞り、国内オリンピック委員会を通じて IOC（国際オリンピック委員会）に立候補を申請し大会計画等を書類として提出、選考が行われる。この段階で落とされたり辞退する都市もある。2次選考はIOC委員による現地視察などが行われさらに詳細な開会計画を各都市が提出、最終選考は開催の7年前のIOC総会で１都市に過半数の票が集まるまで繰り返し投票、という形で決定され投票の前には各国招致団のプレゼンテーションが行われる。

オリンピックの政治利用

歴史の節で述べた通り、本来オリンピックでは「政治とスポーツは別」との考え方から、たとえ敵対関係であってもオリンピック期間中は政治的・軍事的対立を忘れることによって「スポーツによる平和な世界」を作ろうという崇高な理想があり、本来は選手個人を尊重する個人主義的な大会だったのだが、現実はそれらの理想とかけ離れたものとなり、古くから政治利用されている。

たとえば、1936年に行われたベルリン・オリンピックではナチス・ドイツが主催した大会であることから極めて政治的なものとなり、記録映画として初めて製作され、各オリンピックの記録映画の手本となった名作「オリンピア」も、プロバガンダ映画としての側面がある。

本大会から始まった聖火リレーも「アーリア人の優位性」を説くために利用され、その走行ルートもドイツのバルカン半島攻略に利用されるという数々の悲劇が生まれた。

一方、独ルッツ・ロング選手と米ジェシー・オーエンス選手の人種・国境を越えた逸話が生まれたのもこの大会である。

戦後もオリンピックは国威発揚の大会となっており、スポーツで戦争に飽きるならともかく、実際は国別の対抗戦という性質上、むしろ敵対心とナショナリズムを煽るほうがいろいろと「儲かる」という現実がある。

一方で、21世紀からはジェンダー・人種人権問題などで逆にリベラル派による政治利用も起きている。

メディアも開催期間中は話題が五輪一色になり、それ以外の報道がおざなりになりがちになることから、為政者がそれを利用して自国の国民にとって都合の悪い政策を推し進めたり、都合の悪い事実（早い話が不祥事）の隠蔽や鎮静化を図ることに利用しているのではないかという疑念の声も持たれがちである。

こうしたこともあり、オリンピック期間中のムード、ひいてはオリンピックそのものを嫌う人も増えてきている。

ちなみに、戦後一番混乱した事例はモスクワ・ロサンゼルスのボイコット合戦で、1980年に行われたモスクワ・オリンピックは、前年にソ連軍がアフガニスタンに侵攻したことによりアメリカがボイコット、日本、西ドイツ、韓国もこれに続いた。

このボイコットは次に行われたロサンゼルス・オリンピック(1984年)にも影響を与え、ソ連を中心とする東側諸国は米軍のグレナダ侵攻によりこの大会をボイコットした。

日本オリンピック委員会（JOC）はこれらの紆余曲折を経てなお継続するオリンピックをクーベルタンのオリンピズムへの国境を越えた共感の現れと捉え、JOCの使命をオリンピック理念の具現化と継承にあるとしている（日本オリンピック委員会「クーベルタンとオリンピズム」）。

経済効果

1980年代以前はどちらかと言えばアマチュア選手が主体（※）の競技大会であったが、盛り上がりに欠けるという懸念や財政再建という課題を受け、IOCはプロスポーツ選手の参加を容認するようになっていき、オリンピックは世界最高峰の選手たちが集う大会へと変化していく。

※しかし、ソ連をはじめとする社会主義国は他国でプロレベルの実力がある選手を公務員扱い(いわゆるステート・アマ)で出場させるという抜け道があり、バスケットボールアメリカ代表はこれまで大学生主体のチーム編成だったためソ連に二度敗北する（1972年のミュンヘン大会と1988年のソウル大会）という屈辱を受けた。IOCの方針転換と挽回したいアメリカ側の思惑が合致したことで、1992年に開かれたバルセロナ五輪のドリームチームに繋がることになる。

世界中からスター選手が集まるようになった現代のオリンピックでは放映権やグッズ販売によって大きな利益を得られるだけでなく、各国のスポーツ関係者や報道陣、観戦客が大挙して押し寄せるとあって国際的には無名な都市であっても世界に知れ渡り、開催国には多大な経済的利益が発生する。

オリンピックの会場招致に各国が熱を上げる裏には、この恩恵を利用して自国の経済発展・国威発揚をもくろむ意図も多分に含まれているのだが、予算が高騰するなどの諸問題により近年では立候補する都市が激減、2024年開催予定のオリンピックを争っていたパリとロサンゼルスを2024年・パリ、2028年・ロサンゼルスに振り分けることで急場をしのぐ形となっている。

後述の一覧を見ればわかるように、ある程度の間隔の差はあるものの、開催場所は大体同じような場所が選ばれ続けており（ちなみに、今のところアフリカの国でオリンピックが開催されたことは一度もない）、ここからも開催できるだけの財政的余裕のある国が次第に限定されてきていることがうかがえる。

そもそも、一度でもオリンピックを開催することができれば、次回の開催時に一度目の開催時に使用した設備を多少メンテナンスや建て替えを行うだけで使い回せるため、この点でも開催を経験した都市とそうでない都市との間では大きな格差が生じてしまっていると言える。

また、たとえ開催国に決まったとしても、そこからの会場の施設やインフラ網の整備、治安の維持や国際化の対応など、開催国側にも相応の負担が発生し、これを如何に乗り切るかも主催国としての度量が試される場面である。

主催国は開催時期までに「問題を解決する」という前提で決定するため、失敗すると国際的な評価や信用に大きな爪痕を残しかねない。

加えて、こうした施設やインフラの整備は当然その国の国税で賄われるため、国民に大きな負担がかかることになる。このため、政府や組織委員会は招致に乗り気でも負担が増えることを嫌って国民から強い反発を受けたり、仮に開催出来たとしても国民の間で五輪そのものに対して強い不信感が残るといったこともある。政府が強権を発動できる中国の北京大会(2008年)を除けば21世紀だけでもほぼ毎回開催国で何かしらの中～大規模な反対運動が発生しており、開催前の段階で他国からのイメージダウンに繋がる恐れもある。

さらにもう一つの問題として、有力スポンサーがアメリカの大手テレビ局のNBCであるため、競技日程がアメリカのテレビ局の都合に合わせてそちらのゴールデンタイムに中継できるよう組まれ、現地では無理な時間に競技が開催されるため選手への負担が大きくなることが顕著になってきている。

しかもそこまでしているくせに、実はアメリカ国内での五輪の注目度は大して高くない。アメリカではNFLやNBAといった自国のプロスポーツの方が人気だからである。

ちなみに、こうした傾向は近年、娯楽や趣味、スポーツの在り方の多様化もあり、日本をはじめとする他の国でも顕著になってきている。加えて、現在は『YouTube』を始めとする動画配信サービスの拡充もあり、五輪の様子もそちらで観ることができるため、テレビ局がせっかく大金を叩いて放送権を獲得してもあまり視聴率が取れないことも。

いずれにせよ、五輪が（特にテレビ局や家電界隈にとって）以前ほど儲かるコンテンツではなくなってきているのは事実である。

競技数・人数制限

20世紀末に参加国や実施種目が急速に増えたことで、開催国の管理できるキャパシティを超えてしまい大混乱に陥らないよう、2002年以降、IOCはオリンピック全体の競技参加者の人数を10500人上限と定め、同時に競技種目も基本28種目（追加枠あり）、総金メダル数301枚と定められた。

これにより各競技の国際委員会はオリンピック種目への採用・残留を目指し、オリンピック用に競技ルールを調整する動きが出始め、特に団体競技は元からフィールドのプレイヤー数が多いラグビーが7人制を採用したり、バレーボールやサッカーは参加国数や控えの選手人数を極力削って他の競技に選手の枠を残せるように配慮している。

また、新たな種目として採用されるためには競技の国際的普及率と大会組織委員会の整備なども重視されるようになっている。

地球温暖化対策

夏季大会では地球温暖化の進行により年々日中の気温が高くなっていることもあり、特にトライアスロンやマラソン等の一部の陸上競技を中心に、暑さがピークとなる日中に無理矢理競技を決行したことで体調不良者が出るという事態も出てきている。このため、近年では早朝や暑さの和らぐ夕方～夜間にかけて屋外での競技を行うという試みもなされている。

しかし、それ以上に深刻な影響を受けているのが冬季五輪で、今後気温が上昇を続けて降雪量が減少していけば、競技場所の確保が一層難しくなり、最悪の場合、大会が開催できなくなる可能性も十分考えられる。実際、降雪量が足りなかったために人工雪等も駆使して会場を整備せざるをえなくなったり、そうして急ごしらえで整備された競技場の状態が劣悪で、棄権者や脱落者が続出したりといったこともあった。

今後もオリンピックを継続的に開催していくためにも、地球温暖化対策は正に待ったなしの状況なのである。

SNSとオリンピック

近年では、上記のように世間が敵対心とナショナリズムを散々煽り続けてきたことが別の問題を引き起こしている。

それがテレビに代わって新たに台頭してきたSNSである。

それまで、アスリートは国民にとって雲の上の存在…とまではいかないにしてもハイレベルなプロの世界で鎬を削り合う遠い存在であり、それ故一定の敬意を持たれてきた節がある。確かに選手個人や審判員に対するバッシングの声がなかったわけではなかったが、まだマスコミを中心とした今よりも限定的なものであった。

しかし、SNSにより選手やチームスタッフと国民との距離感が縮まったことや、SNSの大半が匿名性を採用していることなど様々な条件が重なったことで、不振に終わった選手や、自国の選手に対して不利な判定を下した審判員に対してSNS上で誹謗中傷の書き込みが大量に書き込まれるという事態が頻繁に起きるようになった。

2024年のパリオリンピックでは、SNSのトラブルに対処するためのメディカルスタッフが初めて設けられたり、JOCが選手に対する誹謗中傷をやめるよう呼びかける異例の事態にもなっている。

もちろん、上記のようにアスリートの存在がより身近に感じられるようになったり、スポーツ団体がSNSを利用した普及活動で競技の認知度を高めることができたりといった側面もあるので、SNSの存在がオリンピックにをはじめとするスポーツ界隈にとって決して有害一辺倒な存在になっているわけではない。

要は使う人のモラルの問題なのである。

当然ではあるが、同様の現象は通常のプロスポーツのリーグ戦や、オリンピック非採用のスポーツの試合においても大なり小なり発生しているものであり、オリンピックだけではなくスポーツ全体の課題になっていると言える（日本でもプロ野球やJリーグのチームが選手に対する誹謗中傷をやめるよう度々呼びかけるのを目にしたことがある人は多いはずである。特にプロ野球では、五輪閉幕の直後に、DeNAの関根大気選手が自身に対するSNS上の誹謗中傷に対して開示請求を行ったことを表明して大きな話題となった）。

情報化社会とも言われる現在において、スポーツはSNSとどう付き合っていくのか。

そして、我々視聴者はSNSを介してアスリートやスポーツの関係者たちにどのように接していけばいいのか。

1人1人がよく考えていかなければならないだろう。

開催都市

（太字は各回の記事あり）

夏季

年	回	開催地	開催国
1896年	1	アテネ	ギリシャ王国
1900年	2	パリ	フランス
1904年	3	セントルイス	アメリカ
1906年	※1	アテネ	ギリシャ王国
1908年	4	ロンドン	イギリス
1912年	5	ストックホルム	スウェーデン
1920年	7	アントワープ	ベルギー
1924年	8	パリ	フランス
1928年	9	アムステルダム	オランダ
1932年	10	ロサンゼルス	アメリカ
1936年	11	ベルリン	ドイツ国
1948年	14	ロンドン	イギリス
1952年	15	ヘルシンキ	フィンランド
1956年	16	メルボルン	オーストラリア
1960年	17	ローマ	イタリア
1964年	18	東京	日本
1968年	19	メキシコシティ	メキシコ
1972年	20	ミュンヘン	西ドイツ
1976年	21	モントリオール	カナダ
1980年	22	モスクワ	ソビエト連邦
1984年	23	ロサンゼルス	アメリカ
1988年	24	ソウル	韓国
1992年	25	バルセロナ	スペイン
1996年	26	アトランタ	アメリカ
2000年	27	シドニー	オーストラリア
2004年	28	アテネ	ギリシャ
2008年	29	北京	中国
2012年	30	ロンドン	イギリス
2016年	31	リオデジャネイロ	ブラジル
2020年→2021年 ※2	32	東京	日本
2024年	33	パリ	フランス
2028年(予定)	34	ロサンゼルス	アメリカ
2032年(予定)	35	ブリスベン	オーストラリア

※1：10周年記念による非公式の中間大会。

※2：本来は2020年に開催される予定だったが、COVID-19の影響を受け1年延期。

中止になったオリンピック（夏季）

第一次世界大戦の影響
- 1916年/第6回：ベルリン
第二次世界大戦の影響
- 1940年/第12回：東京→ヘルシンキ
- 1944年/第13回：ロンドン

冬季

年	回	開催地	開催国
1924年	1	シャモニー	フランス
1928年	2	サンモリッツ	スイス
1932年	3	レークプラシッド	アメリカ
1936年	4	ガルミッシュ=パルテンキルヒェン	ドイツ国
1948年	5	サンモリッツ	スイス
1952年	6	オスロ	ノルウェー
1956年	7	コルチナ・ダンペッツォ	イタリア
1960年	8	スコーバレー	アメリカ
1964年	9	インスブルック	オーストリア
1968年	10	グルノーブル	フランス
1972年	11	札幌	日本
1976年	12	インスブルック ※	オーストリア
1980年	13	レークプラシッド	アメリカ
1984年	14	サラエボ	ユーゴスラビア
1988年	15	カルガリー	カナダ
1992年	16	アルベールビル	フランス
1994年	17	リレハンメル	ノルウェー
1998年	18	長野	日本
2002年	19	ソルトレイクシティ	アメリカ
2006年	20	トリノ	イタリア
2010年	21	バンクーバー	カナダ
2014年	22	ソチ	ロシア
2018年	23	平昌	韓国
2022年	24	北京	中国
2026年(予定)	25	ミラノ/コルティナ・ダンペッツォ(共催)	イタリア
2030年(予定)	26	フランスアルプス	フランス
2034年(予定)	27	ソルトレイクシティ	アメリカ