時は明治33(1900)年、アメリカに駐在した日本海軍兵が「ホランド型潜航水雷艇に関する報告」を海軍省に送った。海軍省は注文条件の調査を指示し、ホランド社と交渉。紆余曲折があったものの交渉は成功し、4隻の発注を応じさせた。　建造費も計上して準備万端だったが、この頃はまだ潜水艇は必要とする機運ではなく、交渉中止となった。

明治37(1904)年、日露戦争が勃発し、事態は変わる。

ロシアが潜水艦を所有しているという情報が入り、日本も対抗して導入することとなり、ホランド社と合併した「エレクトリック・ボート・カンパニー」に5隻の潜水艇を発注することとなった。

初の導入潜水艇

日本初の導入となったのは、明治38(1905)年に竣工した「エレクトリック・ボート・カンパニー」のホランド型であった。5隻が建造され、一度分解して日本に輸送。　横須賀海軍工廠に部品を運び、秘匿体制で組み立てが行われた。しかし組み立てが完了した時には、日露戦争が終了していた。

続いて導入されたのが、明治39(1906)年に竣工したホランド改型である。

ジョン・フィリップ・ホランド氏から直接設計図を購入した川崎造船所が、ホランド氏の助手2名の手を借り、苦労の末に誕生した潜水艇であった。

潜水艦の技術蓄積

ホランド型、ホランド改型以降も日本は、次々と潜水艦を導入し続けました。

次に導入されたのは、明治42(1909)年竣工のC1型と明治44(1911)年竣工のC2型で、C1型はヴィッカース社から丸々輸入でしたが、C2型は主機・兵装・艤装品以外は国内で制作を行っている。

大正元年(1912)年、C1型・C2型の比較研究のために潜水艦建造経験がある川崎造船所が竣工させたのが川崎型であった。

設計・建造をすべて日本で行った潜水艦であったが、C1型・C2型に比べて良い点がなかった。この件から、暫くは海外の潜水艦を輸して研究することとなった。

大正3(1914)年、第一次世界大戦が勃発し潜水艦先進国のヨーロッパ各国は戦争で輸入する余力は余りなかったため、この時期はフランスのS型しか輸入できなかった。(ちなみに、輸入したS型2隻の内1隻は、フランスの強い要望でフランス海軍に売却された出来事があり、ヨーロッパは戦争で余力がなかったことが窺える出来事であったと言える。)　S型は複殻式船殻を採用していて、本型以降の多くの日本海軍の大型潜水艦にこの方式が採用された。

大正7(1918)年、第一次世界大戦が終わり、7隻のドイツ潜水艦が日本に戦利獲得され、〇一～〇七潜水艦（仮称）と命名された。　この潜水艦は研究などに使用され、日本の潜水艦の発達に寄与した。

大正8(1919)年、S型を参考に日本海軍初設計の国産潜水艦、海中1型が竣工した。性能に問題があったが、改良が続けられ、海中4型や海中5(特中)型まで発展した。

大正9(1920)年、ライセンス生産のF1型・L1型が竣工した。

F1型はイタリアのライセンス潜水艦だが、船体強度・エンジンに問題があり、改良型のF2型でもすべて解決できずあまり建造されなかった。

イギリスのライセンス潜水艦のL1型は、耐波性・航洋性・居住性が良く、またエンジンの保守性も良く好評でこちらは派生型も多くあり、一部は第二次世界大戦でも稼働していた。

伊号潜水艦登場

時はやや戻り大正7(1918)年、第一次世界大戦が終戦した。日本海軍は第一次世界大戦の戦績や戦利獲得したドイツ潜水艦潜水艦を参考に方向性を決定させる。

その方向性とは以下の三本柱とした。

巡潜型……航続力・居住性を重視した潜水艦
機雷潜型…機雷敷設が可能な潜水艦
海大型……艦隊随伴可能な水上での速力が向上した高速潜水艦

3グループともに排水量1000トンを超える潜水艦で、巡潜型と機雷潜型はドイツの技術・戦績を参考とし、海大型は海中型をベースとしたものだった。

巡潜型と海大型は、改良が繰り返され、のちに日本海軍を代表するグループとなったが、機雷潜型に関しては問題点が多く発展することはなかった。

大正13(1923)年8月17日より効力が発生したワシントン海軍軍縮条約では補助艦艇に制限がかからず、各国で条約に触れない補助艦艇を増やすようになり、日本海軍も例にもれず補助艦艇を強化する方針を取り(主な例は特型駆逐艦)、潜水艦も排水量1000トン越えの伊号潜水艦を中心に増備していった。

昭和5(1930)年、上記の補助艦艇の増備が増大したことからロンドン海軍軍縮条約が締結された。この条約は主に補助艦艇の建造に制限を設けるもので潜水艦も対象となった。

潜水艦に関しては、上限排水量2000トン以下・備砲5.1インチ以下(3隻のみ　上限排水量2800トン以下・備砲6.1インチ以下　を認める)・合計排水量5万2700トンの制限が設けられた。

日本海軍では新たに建造する海大型の排水量を抑えたり、ワシントン海軍軍縮条約以降建造を取り止めていた呂号潜水艦を新たに建造したりと条約に沿った建造を行っていた。

昭和11(1936)年、日本は軍縮条約を破棄・脱退をし、無条約時代に突入した。

巡潜型は以下の3種類に発展する。

甲型…潜水戦隊司令部設備を持つ、水上偵察機が搭載可能な巡潜
乙型…潜水戦隊司令部設備を持たず、水上偵察機が搭載可能な巡潜
丙型…潜水戦隊司令部設備を持たず、水上偵察機搭載を廃止し、魚雷発射管と魚雷搭載量を増加した巡潜

民間潜水艇誕生

昭和4(1929)年、一民間人である西村一松氏が西村式潜水艇と呼ばれる潜水艇を建造した。珊瑚採取を目的として建造され、昭和10(1935)年には2号艇も建造した。この2号艇は当時の日本海軍の潜水艦よりも深く潜ることが出来たため、民間の海底調査や日本海軍の調査などに使用された。

1号艇・2号艇はともに日本陸軍に徴用され、日本陸軍の水中探信儀(アクティブ・ソナー)、水中聴音機(パッシブ・ソナー)の独自開発の成功にも大きく関わった。

一方、海軍は西村一松氏と共同で2号艇の欠点を改善した潜水作業艇3746号艇と3747号艇を建造する。

3746号艇は伊号第六十三潜水艦の浮揚作業や沈没した戦艦陸奥の調査に関わり、3747号艇は主にソナーの研究用途に用いられたとあるが、記録は少なく判然としない。

日本の特殊潜航艇誕生

昭和8(1933)年、甲標的が試作的に建造された。

甲標的とは、「魚雷肉攻案」(魚雷に人間が乗って誘導し、確実に命中させる案)に必死兵器を採用しない伝統の当時の海軍が、小型潜水艇から魚雷を発射する方式に変更することによって採用されたものである。

甲標的開発は呉魚雷工廠実験部が担当した。名前の通り魚雷が専門の部署で潜水艦の専門ではなかった。

小型であったため様々な欠点があり、その後とんでもない特殊潜航艇を誕生させる要因の一つとなってしまった。

昭和13(1938)年、仮称第七十一号艦が進水する。この潜水艦は水中高速性能の追求のための実験用で甲標的の開発経験を基に建造された。　艦自体に問題はあったものの、水中高速航走に関する貴重な資料になり、後の潜高型・潜高小型の設計に生かされることになる。

太平洋戦争勃発

第二次世界大戦中の昭和16(1941)年、太平洋戦争が開戦した。日本の潜水艦にとって初の戦争参加となったが戦況に関してはどうだったろうか。

開戦時の状況は潜水艦隊が組まれ巡潜型や海大型が主な戦力となっているが、一部戦力に関してはL1型の発展型のL4型などの古い潜水艦も編成に加わっていた。

太平洋戦争前半では、多くの敵艦艇を沈める戦果を上げ、アメリカ本土の空襲・砲撃をしたりと活躍をしていた。

一方開戦に際して、建造に以下の変更が行われた。

主力の巡潜型に戦時設計を取り入れて戦時急造。(例としては、主機を性能は下がるが量産がしやすい物に変更・材料の変更など)
海大型の補助のために高速で航続力がある呂号潜水艦(中型)の建造。
離島防衛用に小型の呂号潜水艦(小型)の建造。

上記を見てもらうと分かるが、性能より数を優先させるように方針を日本海軍はとった。

しかし、計画時点で大量の潜水艦を建造予定としていたが、そのまますべてを建造するのは困難であった。

変わる戦場

初の戦争で戦果を挙げた日本の潜水艦でしたが、対抗する兵器の登場や進化に翻弄させることとなった。

レーダー搭載の対潜哨戒機・レーダー装備の駆逐艦に見つかれば、急速潜航しても追尾することが可能なため、水中にいても丸見えとなってしまった。　新兵器ヘッジホッグの登場もあり、日本側の潜水艦の戦没が加速することになった。

前述の建造数が多いためにすべての潜水艦を建造するのが困難な点とガダルカナル島撤退以降の戦況から出された戦備研究から

輸送任務向けの丁型から魚雷発射装置を除いた輸送潜水艦の建造。
中型又はドイツより無償譲渡された呂号第五百潜水艦・呂号第五百一潜水艦を参考に兵器、機関などを国産品に置き換えた戊型のいずれかの戦闘用潜水艦の建造。
以上の戦闘用潜水艦の代わりに昭和19(1944)年以降に起工する巡潜系列・潜特型の建造を取り止める。

としていた。

しかし、上述したレーダーなどの潜水艦に対抗する兵器の出現で、水中で高速性能を発揮できる潜高型・潜高小型が要求され、また巡潜系列の建造取りやめは無くなったが、上述する中型又は戊型の戦闘用潜水艦の計画は取りやめとなった。

一方潜特型に関しては予定は変わらず、昭和19(1944)年以降に起工する予定の艦は中止となり、それに従い、建造中の巡潜甲型改一を潜特型同様に晴嵐を搭載できる仕様に変更した巡潜甲型改二に改装することで補填した。

変化する特殊潜航艇

潜水艦の状況は以上の状況だが、特殊潜航艇はどうだったろうか？

日本の特殊潜航艇で唯一開戦時から存在した甲標的は上述の通り、必死兵器として採用はしなかったが欠陥を抱え、それに伴い作戦遂行は難しかった。また日本の戦況は次第に悪化していき、ついに以下の特攻兵器に手を出すことになった。

回天…魚雷から改造されており、潜水艦と言うよりは、操縦できる魚雷と言えるような存在だった。
海龍…本来は魚雷を収めた射出筒を外部に2本搭載し、魚雷攻撃する特殊潜航艇の計画だったが、戦況の悪化から射出筒は無くし艦首に爆薬を搭載した。

では戦果はどうだったかというと良くなかった。

回天に関しては、合計して7隻ほどが撃沈できたとされているが、回天の母艦となった潜水艦は8隻が沈み、その搭乗員812人が戦死、回天で出撃した搭乗員は148名のうち83名が戦死であったと言われている。

海龍に関しては、1隻が敵艦の情報を受け出撃したものの目標の艦艇が見えず帰投。その数日後に終戦を迎え、戦績を上げることはなかった。

一方、甲標的から発展した甲標的丁型こと蛟龍も同時期に誕生した。この蛟龍は甲標的の問題を改善した特殊潜航艇だったが、回天・海龍の生産が優先されたため、生産は少なく戦歴も1945年の沖縄で実戦に使用された程度であった。

陸軍参戦

さて、ここで陸軍の話を入れる。

南東方面戦線で補給に苦しんだ日本陸軍が潜水艦を輸送艇とする案を立案する。海軍からは主力潜水艦の伊号潜水艦を輸送に回したくなく、代案として輸送用の波号潜水艦を新たに建造することを陸軍に提案する。

しかし、その案は波号潜水艦での輸送に従事する兵員は、潜水艦の操縦員含め、すべて陸軍の兵士が担当するというものであり、海軍に権限を握られる恐れから海軍案を没とし、海軍には秘匿で陸軍独自に建造することになった。

建造は造船所が押さえられないため、民間の企業が担当することになったのだが、当然ながら陸軍と建造を担当する工場に潜水艦の建造経験はなかった。そのため、第一次世界大戦時のドイツで開発された輸送潜水艦の設計を参考とし、また前述した民間の潜水艇である、西村式潜水艇の建造をした西村一松氏の全面的な技術協力もあり、なんとか完成させることが出来た。

それが三式潜航輸送艇である。

三式潜航輸送艇は1型と2型いう部類があり、1型は実戦にも投入され、様々な逸話が残されている。詳しい内容は三式潜航輸送艇を参照。

一方2型は、海軍の協力のもと1型の輸送量・航続距離を改善して開発されたが、こちらは竣工したものの、実戦投入されることはなかった。

終戦

昭和20(1945)年8月15日終戦を迎えた。ある艦は作戦開始直前に、ある艦は建造中に、またある艦は除籍された状態と様々な状態でその時を迎えた。

残存していた艦は戦時賠償艦となり、日本潜水艦はアメリカ軍の調査が入った。調査でアメリカ軍が興味を示したのは潜特型であった。この潜特型は晴嵐を搭載可能という艦で、当時のアメリカが持っていた「潜水艦＝対艦戦闘」という概念を変え、後にアメリカのミサイルを発射可能な潜水艦を生み出す要因となった。

日本の潜水艦はアメリカ軍の調査ののちに、ソビエトに情報が流れることを防ぐために残存艦の海没処分を決行した。その対象には三式潜航輸送艇や陸軍に徴用された西村式潜水艇も含まれていた。西村式潜水艇に関しては、本来個人の所有物だったことから西村一松氏に返還してもらえるよう奔走された方々がいたのだが努力の甲斐なく処分をされてしまった(しかし、海軍と西村一松氏が共同で建造した潜水作業艇3746号艇はどのような経緯かは不明だが、アメリカのバージニア州に保存されており、それを日本人の船関係者が見つけた事で、初めて日本に知れ渡ることになった。【参照記事1】【参照記事2】)

一方、公職追放を免れた旧海軍の吉田英三は、新海軍構想にて、旧海軍時代又は準同型艦の蛟龍を建造し、特攻のイメージがある特殊潜航艇から局地防備艇という艦種名に変える計画を立てたが採用されることはなかった。