陰謀論

いんぼうろん

陰謀論とは、一般的に認められた事実の裏に、何らかの謀略、策略があるという見解。

メイン画像は陰謀論の対象とされることが多いアポロ計画。

概要

陰謀とは、他人に知られないように練る計画や戦略のこと。

陰謀論とは、「何らかの事象に対し事実は特定の存在(たいていは有力な団体や個人)により隠蔽、あるいはプロパガンダされており、真実は別に存在する」という考え方である。陰謀を「謀略」と呼ぶことがあるように、陰謀論を「謀略論」と呼ぶこともある。

偶発的な事件や事故に対し、「誰がその事件で得をしたのか」と考えることで、「結果的に利を得た（と思われる）人物や団体が事件の黒幕だった」と結論づけるのが典型的な陰謀論である。（例：本能寺の変秀吉黒幕説）

陰謀論と真実

「陰謀論」として扱われていたことがその後の調査等により、まさかの真実であったり、あたらずとも遠からずという……場合もまれにある( 「明らかになった主な陰謀」を参照 )ものの、実際にはそのような「不都合な真実」は一般的にはそう容易には見つからないものであり、陰謀論が依拠する仮説が部分的には正しい面があるとしても、不確かな憶測に憶測を重ねることで現実離れしたものになってしまう。

陰謀によって情報が隠されていると説明する事で、根拠の弱い意見を補強することができる。情報が少ない場合にこそ"ツジツマ"はあってしまうため、人は陰謀の存在を信じてしまう。

仮説と陰謀論の相違

仮説とは	陰謀論とは
情報に基づいている	憶測に基づいている
可能性を論じる	結論を断じる
批判に反論を試みる	批判を無視、あるいは曲解する
都合のよいゴシップを排除する	都合のよいゴシップは組み込む
都合の悪い検証結果を精査する	都合の悪い検証結果は陰謀と信じる
事実を探求している	"事実"を定義しようとしている
説の補強や更新が存在する	補強や更新が存在せず、年月を経ても内容に変化がない（例外もあるが）

陰謀論の分類

事例

この項目で具体例を挙げて説明を行うと膨大なものとなり、このページでは収まりがつかなくなる可能性が高いため、以下にいくつかのパターンを記す。また、この複合をなすことがある。

政治系

「～国は政府により統治されているのではなく、実際は～という団体に支配されている」

「～という政党には～という団体が一枚噛んでおり、その団体の操り人形に過ぎない」

経済系

「～という組織が経済を牛耳っているが、報道を抑えているため事実は公表されない」

「～は通貨を変更して今までの発行した負債を無効にするつもりである」

歴史系

「～という事件では～と説明されているが、実は～により～されたのが真実である」

事件系

「～という不可解な事件があるが、実際は～により隠蔽されているだけで真実は～である」

「～事件の犯人は～とされているが、実は冤罪であり、～がかかわっている」

※現実の裁判でも警察などが無理やり自白を引き出すなどの不正捜査による冤罪事件、国鉄三大ミステリー事件や帝銀事件など、無理やり誰かを犯人に仕立てたと思しき事件がいくつか存在し、そのことが事件系陰謀論をもっともらしくしてしまっている。

科学系

「～は既にに実用化の段階にあるが、利権団体等の圧力により発売できない」

「～は～が研究するふりをしているが、それは見せ掛けだけであり、実際には実現不可能である」

「～という現象が発生しており、国はそれを試験しているが、その事実は明らかにされていない」

「～は～の状態であるが、国はそれを故意に隠しており、～であるという誤った情報、あるいは限定された情報を述べている」

報道系

「～ということは業界内では知られているが、ある団体の意向により報道しない自由を駆使している」

「～と報道されているが、実際には検閲された情報、あるいは誤りであり、～であるのが正しい」

「～という事件の報道は～という事件をカモフラージュするために行われた」

陰謀論の主体とされる団体

　陰謀論は、以下のような団体にしばしば関連づけられる。基本的に大きな権力を持ち、かつ実際の活動や活動の詳細がわかりにくい団体が関連付けられることが多い。

国家
- 国家そのものが陰謀を企んでいるとされるケース。言論統制や機密の多さなどその後ろ暗いイメージから中国、北朝鮮などの全体主義国家が据えられる事が多い。かつてはソ連もよく据えられた。

情報機関
- 具体名を挙げればCIA、国家保安委員会/FSBなどの組織。
秘密結社
- フリーメイソンやイルミナティが有名である。
宗教団体
- アメリカではプロテスタントが人口の多数を占める関係で、バチカンとかカトリックがそういわれる。
- ユダヤ教なども槍玉に挙げられるが後述のユダヤ人陰謀説と区別がつきにくい。
- イスラム教自体はその対象にはならないが、過激派に関しては「黒幕のフロント」扱いされることがある。
特定の民族
- この種の話ではユダヤ人がもっとも有名。
- ネット右翼の間では韓国人がターゲットになるのが定番。
政治結社
- 特に共産主義信奉団体が有名であり、実例を挙げればコミンテルン、共産党、トロツキストなどがある。
企業および業界団体
- 特に一国を支えるような有力な財閥などが対象となる。
- また、一国を支えなくても金融や石油、穀物など、重要なものを扱う大きな団体が黒幕とされることが多い。
消滅した団体
- 公式にはとうの昔に解散し存在しなくなった団体であっても、その対象となる。たとえばナチス、コミンテルン（1944年に消滅。ただし1920年代には活発に活動していた）などである。

大手マスコミ
- 陰謀論の黒幕というよりも加担者として語られることが多い。

唱える側

多種多様の団体や個人が唱えているものの、基本的には大多数には無視される存在である。ところが、政府中枢や支配者がこれらを信じている、あるいは大衆に信じさせるほうが都合がよいと判断した場合、公式見解としてプロパガンダに用いられることがある。現在でもロシアの国営ラジオ局であるラジオスプートニクやイランの国営ラジオ局であるイランラジオ等では陰謀論をしばしば用いている。

明らかになった主な陰謀

これらは一時期は陰謀論でありとるに足らないものである、と片づけられていたものの、のちに真実であることが明らか、あるいは通説となった事例である。

事件	事実
柳条湖事件	当初日本は中国軍の仕業と発表したが関東軍の謀略だった
日本人拉致問題	北朝鮮によるものであると北朝鮮自身が認めた
戦後におけるCIAから自民党・民社党などの有力者への資金提供	2006年の外交史料集に明記されていた
戦後におけるソ連から日本社会党などの有力者への資金提供	ソ連崩壊後秘密文書の流出で明らかになった
トンキン湾事件	実際には攻撃を受けても仕方のない任務に遂行しており、2日後の事件は完全なでっち上げだった
タバコ産業から反喫煙運動批判への資金提供	大手タバコ会社、たとえばJTなどが行っていたことがWHOにより明らかにされた
エシュロン	アメリカ合衆国を中心とする通信傍受ネットワーク、欧州議会の最終報告書に存在が断定的に記載
ロッジP2事件	イタリアにおいて政府転覆をもくろんだフリーメーソンを隠れ蓑とした反共組織。破門された後も秘密結社として活動
B-CASカード	TVやレコーダーの裏に刺さないと放送が見られないアレ。朝日新聞など各社の報道で、ほぼ利権と天下りの為のものだったことが周知の事実になっている。