呼称
アラビア語：الدولة الإسلامية（翻字ad-Dawlah al-ʾIslāmiyyah 〈ダウラ・アルイスラミーヤ〉）
英語：Islamic State〈イスラミック・ステート 略称はIS〉
イラクとシリアで主に活動する、イスラム教スンニ派の「サラフィー・ジハード主義」の流れを汲む過激派組織。略称は『IS』、『ISIS(イラクとシリアのイスラム国)』。西洋諸国、日本政府からは『ISIL(イラクとレバントのイスラム国)』と呼ばれる。アラビア語圏やロシアのラジオスプートニクでは批判的に『داعش(Daesh/ダーイシュ)』と呼ばれる。日本語のインターネット上では『イスイス団』とも呼ばれる。本記事では『ISIL』の呼び名を使用する。
混同されやすいが、タリバン・アルカイダ・ヌスラ戦線 vs ISILは敵対関係にある。厳密に言えば、アルカイダから破門されたのがISILの指導者であり、ISILに対抗するためにタリバンとアルカイダが手を組んでいるが、タリバンとアルカイダ自体も仲間ではなく仕方なく手を組んでいるがある。
国家として2014年に名乗りをあげているが、他国からは国家として認められておらず、「イスラム教徒の代表面をするな」という多くのイスラム教地域の意向などもあり、エジプト政府やトルコ大使館などは「イスラム国」という呼び名を使わないよう呼びかけている。実際にアメリカ軍は「ダーイシュ（Daesh）」を使うよう公式に発表しており、フランス政府もこの呼称を使っている。その為、日本国内のモスクがメディアに対し「イスラム国」の呼称をしないよう呼びかけていた。日本でも自民党は「ISIL」「いわゆるイスラム国」という呼称を採用し（当然ながら「イスラム国」の呼称を採用する日本のマスコミなどもこれを国家として認めているわけではないのだが、一部の嫌マスコミの人々は、そうしたマスコミをテロリスト庇護者扱いするような極論を唱える者も多々存在する）NHKも2015年2月13日より呼称を｢IS＝イスラミックステート｣に変更している。朝日新聞、東京新聞（中日新聞）、毎日新聞では、記事の初出ではイスラム過激派組織「イスラム国」（IS=Islamic State）として残し、2回目以降は「IS」と呼称している。
概要
ISISの最高指導者は、「カリフ」を自称する1971年生まれのアブー・バクル・アル＝バグダーディーを名乗るイラク人（アブー・バクルという名は初代カリフから拝借した名乗りで本名はイブラヒーム・アッワード・イブラヒーム・アリー・アル・バドリー・アル・サマッライ）。2019年10月27日にアメリカの特殊部隊の作戦によって死亡したと発表された。その後アブー・イブラーヒーム・アル＝ハーシミー・アル＝クライシーが新たな「カリフ」になった、と11月1日に声明が出された（ソース）。
イラクとシリアの混乱に乗じて勢力を拡大し、残虐なテロ行為などで世界にその名を知られることになった。また、支配下に置いた地域ではクルド人やヤジディ教徒やキリスト教徒に対して大規模虐殺を行ったり、女性や子供を拉致して奴隷として売買するなどしている。
また歴史的な遺跡の破壊も行っている。
2015年には日本人2人（ジャーナリストとPMCを自称した男性）を囚え、殺害したことをほのめかす動画が公開されている。2016年7月（ラマダーンの最後の金曜日）にはバングラデシュで起こったテロで日本人などが犠牲となった。
当初は王族の一部が資金援助をする等していたサウジアラビアさえも後に批判に転じており、イスラム教では禁じられている火刑を行ったことでスンニ派の聖職者からも非難声明が出ている。
またシリアと直接国境を接しているヨルダンも当初はアメリカとの付き合いというかたちでやる気なくF-16初期型やF-5を装備した二線級の部隊で空爆していたが、撃墜され脱出し虜となった捕虜を虐殺したことからヨルダン国民から激しい憎悪を向けられ、F-16後期型装備のトップ・ガンたちが動員され激しい空爆を加えた。
元々イスラム教原理主義を掲げる国際テロ組織アルカイダの系列に属していた(組織の前身はムジャーヒディーン諮問評議会で、さらにその前身はイラクの聖戦アルカイダ)が、アルカイダすらISISの過激さについていけず「野蛮な組織」と非難し破門されている。そのためアルカイダ系のアル=ヌスラ戦線やアラビア半島のアルカイダとは対立している。
しかし他のテロ組織でも過激さで知られるボコ・ハラムやアブ・サヤフなどが連携を表明している。
その一方で連携関係だったタリバンは自身が派遣した特使を爆殺した事で、これまでの連携関係から解消して宣戦布告状態となった為に両者との間での戦闘も激しくなるだろうとする見方もある。
イラク政府軍やシーア派民兵組織(過激派であるマフディー軍なども含める)、クルド人部隊(ペシュメルガやYPG人民防衛部隊)、シリアの反政府勢力のアル=ヌスラ戦線や自由シリア軍、シリア政府軍やヒズボラなどと交戦している。
なおシーア派国家のイランはISILを敵視しており、イラク政府軍とシーア派民兵組織の支援としてイスラム革命防衛隊の動員(義勇軍としてシーア派民兵組織に参加しているとも)や、F-4ファントム戦闘機での空爆などを行っている。そのためISIL対策でアメリカとイランは間接的に協力しているとも言える。しかしアメリカ政府はイランと公式に直接協力する気はないとの事。
目的
かつての大サラセン帝国であり、イベリア半島（スペイン・ポルトガル）から中央アジア（インド）に至るかつてのイスラム教徒居住地域と新蒙ウイグル自治区を統合することを目指している。長期計画としては、イギリスを含めたヨーロッパ全土やロシアや中国全土はたまた東南アジアや朝鮮半島までその勢力の拡大を目指している。「カリフ制」の復興を掲げ近代国家（国民国家）を全否定。また、現代的な管理通貨制度を否定し、金本位制度への回帰を掲げる。
イスラム国家拡大の大義名分と聞こえるがぶっちゃけた話、その野望は世界征服と何ら変わらない。
特徴
- 製油所などを抑え、石油の闇売買などでかなり潤沢な資金を持っていた（現在は原油安で困窮）
- Youtubeなどネットで積極的に宣伝し、外国からも構成員を多数採用
- 人質に対する極めて残虐な仕打ち
などがある。動画配信では子供達への配給など福祉に力を入れるイメージを打ち出す一方で、捕虜とした外国人の残酷な拷問や処刑の動画を公開したりしている。その仕打ちとしてか、逆に捕虜になったISIL戦闘員が凄惨な拷問を受けたり処刑される映像などもかなり存在している。こうした事情から、関連動画や画像を検索する際にはグロ耐性の無い方は気をつけることをおすすめする。
- 実質的には内政そのものは恐怖政治であるとされている。
シンボリズム
ISILの旗として有名になったあの図案は、文章部分はアラビア語で「アッラー以外に神はなし」「ムハンマドはアッラーの使徒なり」と書いてある。
預言者ムハンマドが軍事において掲げたとされるものであり、そのためISIL以外でもイスラム回帰を唱える過激派組織もこれを掲げている。
白丸の部分はムハンマドが印章として使っていたとされるものであり、ISILではこれを「公文書」などで使用する。
彼らの「カリフ」バグダーディーは黒いターバンをつけているが、ムハンマドも黒いターバンをしていたと伝わる。
こうしたシンボルの使用には、自分たちこそが真のイスラム教の継承者、実践者である、という主張が込められている。
メディア戦略
広報にも力を入れており、その映像技術はプロ級人材によって支えられている。ヨルダン軍のカサースベ中尉処刑時の映像は、一般ビデオゲームのPVのようでもあった。
ISILのイスラム解釈、行動指針、活動履歴を記した独自の雑誌「ダービク」を持ち、こちらもレイアウトはシャープであり、垢抜けたデザインに整えられている。
「背教者」への苛烈さ
「スパイ」と見なされた人は「背教者」として処刑される。ハディースにはムハンマドが背教者を処刑した事例が記されているが、歴史上のイスラム法事例では直ぐ殺しはせず、説得という段階を踏み、処刑が行われる例も少なかったと見られている。
刑罰執行を極力抑える謙抑主義の考え方に基づくが、ISILには関係がない。
一方、ヌスラ戦線などの対立組織や敵対組織の人であっても、それらを捨て、ISIL・バグダーディーへの忠誠を誓うなら「改悛」を認め受入れる、という柔軟さも見せる。
メンバーの出自の多様さ
ISILは他イスラム過激派にも増してメンバーが多様である。コーカソイド・モンゴロイド・ネグロイド・世界各地の民族、そして富裕層・中間層・貧困層からも参加者が存在する。
イスラム教のことを良く知らない人もいるが、ある程度以上学んだ参加者もいる。
そもそもバグダーディー自身もイスラム大学出身である。
伝統的解釈否定
多神教古代遺跡と同時に昔からあるイスラム教聖者の廟も「偶像崇拝」として破壊対象とする。ハディースで明確に禁じられている火刑も（爆撃への）同害復讐という形で正当化されているようである。刑罰施行基準違いも伝統的解釈の否定ケースに含むことも出来るであろう。
この他にも、シャリーアを一見原理主義的に、しかし、都合良く且つ過激に解釈していると見なされることを行っている。例えば、奴隷制の施行はシャリーアにも認められているが、奴隷解放は善徳であり、優先事項であるとされているため、イスラム世界ではこれを理由にあっさりと奴隷制廃止が行われている。また、本来禁じられている信仰生活を取り締まる警察設置や密告奨励がされていた。
一般的な意味でのイスラム教国との敵対
トルコ・マレーシア・バングラデシュといったイスラム教徒が多い国々も攻撃対象である。
シャリーアでない、西洋由来の民主主義や人定法を定めているなら、即「背教」「偶像」扱いであり、そうした国々で納税や投票をしているイスラム教徒すら攻撃対象となる。
これには税金が、対ISILの軍事、支援活動に回されているということが関係している。
シーア派への敵対
シーア派イスラム教徒も聖者信仰慣習などから「多神教徒」と呼ばれ、攻撃対象である。
「飛び地」の存在
シリア・イラクに存在する「領土」の他、世界各地に「飛び地」を有する。当然これらも国際社会からは認められていない。
彼らにしてみればラッカやモスルも単なる拠点でしかなく、潰せれば終わる「本部」ではない。少なくとも彼らの自意識としてはそうである。
国境や領域国家の概念を否定する彼らからすれば、本質ではない。こうした「飛び地」は「イスラム国の州」という扱いになっている。
シリア・イラクで劣勢になると、ここに渡ってくるのでなくそれぞれの土地で「ジハード」せよ、と訴える動きが強まっている。
忠誠を誓えば即「戦闘員（仲間）」認定
2016年のフロリダでのゲイクラブ襲撃事件では犯行後、ISIL側自ら「自分達の戦闘員がやった」と犯行表明を発表。
しかし、FBI捜査によれば「組織的な繋がりがない」。実際、その犯行はネットを介して過激思想に染まったためと考えられている。
だが、ISILからすればこれは矛盾していない。彼らは何年も前から「自分達の思想に賛同・忠誠を誓い、それぞれの土地で『誤った体制』に攻撃を加えるならば同志である」というメッセージを発信し続けていた。
つまり、シリア・イラク・各「飛び地」メンバーと面識や指導経験があることは、仲間と見なすことの絶対条件ではない。
ボコ・ハラムの様にある程度の規模がある組織が忠誠を誓えば、その活動地域が即「州」と見なされる、というケースもある。
資金源
先述しているが、支配地域に豊富な油田を抱えており、それらの売買でかなりの収益を上げている他、農民からの寄付、公共交通機関からの手数料徴収、支配地域に留まることを選んだキリスト教徒からの「安全保障料」徴収などを主たる資金源としており、1日200万ドル以上を荒稼ぎしていると見られている（現在は減衰している）。
なお、人質解放のために身代金を払えというニュースが一時多く報じられたことから身代金でかなり稼いでいると思われがちだが、そもそも身代金が支払われた件数が少なく、安定した収入源にとなっていない。
勧誘される若者
欧米や北アフリカ諸国からも、若者が彼らの宣伝動画やSNSでの勧誘に釣られて参画することが増えている。外国からの参画者は数千人に及ぶといわれる。こうした若者の中にはマイノリティや元からのムスリムのみならず、十分恵まれた層にいながら日常生活に不満や閉塞感を抱くヨーロッパ系白人達もいる。中には10代の少女達も少なからずいた。
しかし、参画した彼らを待ち受けるのは傭兵としての戦地への投入やテロ行為の手先であり、逃亡しようとすれば殺される。女性は組織メンバーと強制結婚させられたり、性奴隷として扱われたりし、妊娠してしまって祖国に帰れなくなってしまう悲劇的な運命をたどった少女達もいる。また組織にハマってしまった若者達が外国人の誘拐や殺害も度々行っていたりもするため欧米諸国も危機感を募らせており、2014年には米軍が彼らの資金源である製油所を空爆したり、ISISと対立するクルド人民兵組織への支援もしており、その後も自国軍パイロットを殺害されたヨルダンもその報復としてISILへの空爆に加わっている。
ISILに参入する若者の中には成功を収めた者、将来を有望視された者、「完璧超人」レベル人間すらいる。
例えばバングラデシュでISILに同調しテロを起こした実行犯リーダー格ニブラス・イスラムは父親は外資系企業の役員、高校時代はサッカー選手として活躍、首都ダッカの一流私立大学卒、異性にモテモテの超イケメンである。フェイスブックではインド人女優と会った経験も書いている。
彼の様な完璧超人タイプ戦闘員はISIL広報にも登場している。
同調者、メンバーの中にはISILの非常識・非現実・暴虐振りに中二病的に惹かれた者も、後先を失った「無敵の人タイプ」の者もいるかもしれないが、それをISILや内部の若年層全体に一般化するのは誤りである。
日本においても、2014年に大学生がアングラ書店に張ってあった求人を見て、加入のため渡航を試みようとしたのがバレて、仲介などに関わった元大学教授（中田考）も含めて家宅捜索を受ける事件が発生している。この大学生は就職活動に失敗してヤケとなっていたのが志望動機といわれており、イスラム教に改宗したものの、全く宗教生活に興味を示していないという。
なお、この摘発に当たっては「刑法の私戦予備及び陰謀罪」が初めて適用されたことでも話題となった。
既に日本人らしき男性が加入しているとの情報もあるが、信憑性に均しいので真相は不明。
また、組織に直接関わっていなくても、ISILに感化された者によって世界各地でテロを起こす事件が相次いでいる。
大切なことなので2回目
イスラム過激派組織「イスラム国」はイスラムを国教とする国々から非難されており、「イスラム国」の人々をムスリムとは認めていない。日本のムスリムもその例外ではなく、各報道機関に「イスラム国」の呼称を辞めるよう訴えていることは前述の通りである。
ジャーナリスト・後藤健二氏を殺害したと見られる動画がイネット上に公開されたことを受けて、パキスタンで生まれたイスラム教系新宗教アフマディーヤ日本支部「日本アハマディア・ムスリム協会（愛知県）」が、2015年2月1日に公式サイト上でイスラムを自称する「イスラム国」を非難する声明を発表した。
冒頭に
「日本国民と団結し、イスラム国によるこの卑劣な行為を非難し、また後藤健二氏のご両親、ご家族には心からお悔やみ申し上げます」
と、後藤さんの遺族にメッセージを送り、
「日本に住むムスリム（イスラム教徒）としてアッラー（神様）に、日本国民がテロリストグループによる様々な被害から守られるように祈っています」
とした。
その上で、「イスラム国」の行為を
「全て許し難く、苦痛を伴うもの」
「真の教えを信じ、平和を愛するムスリムにとって、イスラムの教えとかけ離れた概念を持つイスラム国の様な過激派グループが行っている行為は決して許されるべきことではありません。彼ら（イスラム国）は断じてイスラム教徒ではありません」
と、厳しく批判した。
イスラム教の聖典『コーラン』にある「アッラーは平和の根源であり、安全を与える者である」との記述を引用しつつ、教義ではテロ行為を禁じていると主張、
「残念ながら、自己利益を目的にイスラムの名を使って戦乱を起こそうとしている一部の人たちがいます。しかし、彼らは正しいイスラムとは無関係です。人類の敵であり、またイスラムの敵であります」
と強い調子で指摘している。伝統的なイスラム教徒達も『バグダディーへの手紙（Letter To Baghdadi）』という合同批判書簡を発表している。
その書簡においては、イスラムにおいてキリスト教徒をはじめとした啓典の民および異教徒への人権侵害と強制改宗、シャリーアの伝統的解釈を無視した恣意的運用、信仰内容の細かな差異を理由にした迫害などを禁じているといった主張をコーランを出典に行っている。
その後 - 現在
国際社会全方位に向けて喧嘩を売っていたISILであるが、西側諸国のみならず、遂にはロシア軍軍事介入を招き、2017年頃にはほぼ壊滅している。
その後は残党狩りが行われており、生き残った構成員は過激派YouTuberや廃ツイッタラーとしても活動している。
2019年3月にシリア民主軍が最後の拠点であったバグズ制圧を宣言、勢力としてのISILは消滅。同年10月27日には当時のトランプ大統領が米軍特殊作戦により指導者・クダディ容疑者が死亡したことを発表した。
トランプ氏は「世界はより平和となった」とバグダディの死について語っているが、バグダディー死亡後も、ISILはシリアやイラク、アフガンで行った作戦についての報告をいつものように行っている（参考）。
そしてバグダディの死から僅か3日で次の「カリフ」が推戴された。
バグダディと共にISILの地上勢力中心は一応は壊滅させられた状況であるが、残党は各地に潜伏しており、そもそもISIL「建国」を可能とした秩序の空白、政情不安状態までは解消されていない。まだまだ予断を許さない状況である。
実際、2024年3月には、ロシアの首都・モスクワ郊外にある劇場で銃を乱射、40人以上の死者を出す無差別テロを行っており、未だにその脅威が去っていないことを全世界に知らしめることとなった。
いずれは創作の場においてナチスの様な悪役フリー素材という立ち位置となっているかもしれないが、当分先のこととなるであろう。
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表記揺れ
- ISIS…西側の呼び方としてはこちらが正しい。
- 9.11…全ての元凶となった同時多発テロ事件。
- カリフ…イスラム教用語、意味は『開祖ムハンマドの代理人』、すべてのイスラム教徒の中心的存在となる役職で、キリスト教カトリックでの『開祖キリストの代理人』であるローマ教皇に匹敵する。オスマン帝を最後に公式のカリフ職は消滅。
- ISISちゃん・ISILくん…ISILのサジェスト汚染戦略として日本のオタク達が考案したキャラ。
- パリ同時多発テロ…100人以上の死者を出す大惨事となり、ISILによるテロと断定された。テロリスト達は偽装難民としてシリア難民に紛れ、ベルギーに潜伏していたという。
- 後藤健二…ISILに処刑されたジャーナリスト。クリスチャンであり、生前は（多分脅迫されて）「ISIL戦闘員の方を赦します」といっていた。
参考リンク
【参考文献】
『マイペディア百科事典』
