ピクシブ百科事典

死の商人

しのしょうにん

武器を売り、戦争によって利益を得る業者を指す。
目次[非表示]

概要

死の商人(merchant of death)とは、中世ヨーロッパで敵味方を問わず兵器武器を販売する者を呼んだ言葉(『デジタル大辞泉』)。近代に入ると、武器を販売し戦争によって私利を図る者一般をさす蔑称となる。1934年に組織されたアメリカ上院・ナイ委員会が、第一次世界大戦における彼らの活動実態を明らかにした。現代ではさらに、大規模に組織化された軍産複合体として大きな問題になっている(『ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典』)。


このような人物は国際的な人脈を持ち、各国の政府上層部やスパイ等の諜報機関と深い関係がある事も多い。
当然の事ながら戦争が起きれば利益が増えるというイメージがあるので、軍備拡張競争や戦争の黒幕扱いされたり、悪役としてフィクション作品等に登場する事も多い。

現実でも紛争地域や大量破壊兵器の保有・非人道的行為への関与の疑惑のある組織等へ兵器の輸出を行う国や組織に対し、この蔑称が用いられる場合もある。また広く、兵器を輸出する企業や国に対しても、その経済的な私利に着目して使われることがある。

ダイナマイトの発明者であるアルフレッド・ノーベルは、心ならずもダイナマイトが工事用としてより戦争の道具として多用された事と、兄が死去した際にノーベル本人が亡くなったと勘違いした新聞が「死の商人死す」という見出しの記事を掲載した事にショックを受けた為に、ノーベル賞を制定したという。

ちなみに軍事産業に支配されているといわれる事のあるアメリカだが、ウォルマートトヨタ以下の軍事産業が束になってもアメリカの産業支配や戦争を引き起こす事は不可能である。
アメリカの軍需産業の中でも稼いでる部類のボーイングでさえ利益の大半を民需で稼いでおり、湾岸戦争程度の短期間で小さい規模であっても戦争が起きれば戦費に利益を取られたり、航空機がキャンセルされたりで傾きかねない程度の規模でしかない。マクドネル・ダグラスは湾岸戦争の影響で起きた航空産業の不況によりボーイングに吸収されている。
アメリカ軍へと銃火器を納入しているメーカーでさえもアメリカ本土の工場を維持するためには民需、民間向け銃火器で稼がなければ工場の維持も難しく、ちょっとした躓きで国外の企業に買収される事もある。何度目だと言われるコルト社の経営危機もこれである。
企業の参入が積極的に行われたイラク戦争でさえ、一番稼いだのは軍需産業ではなく軍への食料品や水を納入した業者と軍の業務を一部代行した輸送業者という有様である。
更に、イラク戦争によって生じた新たな問題に対応するために従来の計画を変更する、契約を解除する等により軍需産業の経営にも影響を与えており、赤字を招いている。(判りやすい例であればディスカバリーチャンネルフューチャーウェポンで紹介された米軍向けの新兵器群。番組で紹介された夢のある兵器の大半はイラク戦争によって予算がなくなって開発中止になったり規模縮小したりで文字通りの夢の兵器となった)
軍の規模の縮小や低コスト化により生産受注の減少や中止など様々な部分で削られて企業合併やリストラによる規模の縮小が行われている。
直接自国が戦闘に関わらない他国に売りつける場合でも、にらみ合い程度であれば相手より優れた兵器の導入という事で兵器が売れる可能性があるが、いざ戦争となるのであれば儲けが少ないアフターサービスばかりとなるだけでなく、兵器の導入計画そのものが潰えたり、戦費やその後の復興費優先で支払い不能に陥ったりと、大損となる可能性がある。
戦争が起きれば民需が大きく減り、軍需も減るので多くの作品のような情勢を操れる影響力があるのであれば戦争を起こすより冷戦状態で予算を分捕った方がましである。ミスって開発が炎上しても必要であると判断された装備であれば文句を言われつつも更なる予算を分捕れるし。
現実は非常である

フィクション作品に登場する死の商人

個人


組織


関連タグ

商人 兵器 企業

pixivに投稿された作品 pixivで「死の商人」のイラストを見る

このタグがついたpixivの作品閲覧データ 総閲覧数: 70567

コメント