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概要

死の商人(merchant of death)とは、中世ヨーロッパで敵味方を問わず兵器武器を販売する者を呼んだ言葉(『デジタル大辞泉』)。近代に入ると、武器を販売し戦争によって私利を図る者一般をさす蔑称となる。1934年に組織されたアメリカ上院・ナイ委員会が、第一次世界大戦における彼らの活動実態を明らかにした。現代ではさらに、大規模に組織化された軍産複合体として大きな問題になっている(『ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典』)。

このような人物は国際的な人脈を持ち、各国の政府上層部やスパイ等の諜報機関と深い関係がある事も多い。当然の事ながら戦争が起きれば利益が増えるというイメージがあるので、軍備拡張競争や戦争の黒幕扱いされたり、悪役としてフィクション作品等に登場する事も多い。

現実でも紛争地域や大量破壊兵器の保有・非人道的行為への関与の疑惑のある組織等へ兵器の輸出を行う国や組織に対し、この蔑称が用いられる場合もある。また広く、兵器を輸出する企業や国に対しても、その経済的な私利に着目して使われることがある。

ちなみに軍需産業にとって最も好都合な状態は戦争ではなく、冷戦のような軍備拡張競争であると言われている。戦争が起こると、民需部門の売り上げが落ちて経営に悪影響を与える可能性が大きい上に、軍需部門も戦局の変化により従来の計画を変更する、契約を打ち切るなどといった不確定要素が次々と発生するし、戦争が終わってしまえば過剰な在庫や生産設備を抱えてリストラを迫られることになるからである。戦費やその後の復興費がかさむと、顧客である政府が支払い不能に陥ったりするリスクもある。 (ちなみに近年において戦争で潤った企業は食料などや生活必需品を作る民需企業や、輸送関連業と軍需部門を持たない企業であった)
国営企業が赤字により民営化したり、軍需企業が合併や吸収を繰り返して縮小傾向にある、儲かるとされる戦争中に軍需部門が他企業に売却される等が起き、軍需部門は戦争では儲からないという話が有名になってきたからか、創作作品内でも似た扱いになっており、機動戦士ガンダムシリーズに登場するアナハイム・エレクトロニクスでさえ軍需部門は「連邦政府や権力者たちと対等以上な関係を築くための道具で、利益は大したことはない」という扱いとなった作品も登場している。

ダイナマイトの発明者であるアルフレッド・ノーベルは、心ならずもダイナマイトが工事用としてより戦争の道具として多用され、兄が死去した際にノーベル本人が亡くなったと勘違いした新聞が載せた「死の商人死す」という見出しにショックを受けたために、ノーベル賞を制定したという話がある(しかし、実際にはノーベルにとってダイナマイトが戦争で使われることは想定内であり、ダイナマイトの強力な破壊力が抑止力として働くことを期待していた。詳細はノーベルの記事を参照)。


フィクション作品に登場する死の商人

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