「陰謀論」として扱われていたことがその後の調査等により、まさかの真実であったり、あたらずとも遠からずという……場合も稀にある（「明らかになった主な陰謀」を参照）ものの、実際にはそのような「不都合な真実」は一般的にはそう容易には見つからないものであり、陰謀論が依拠する仮説が部分的には正しい面があるとしても、不確かな憶測に憶測を重ねることで現実離れしたものになってしまう。

陰謀によって情報が隠されていると説明する事で、根拠の弱い意見を補強することができる。情報が少ない場合にこそ"ツジツマ"はあってしまうため、人は陰謀の存在を信じてしまう。

さらに、陰謀論は

・「社会への不満はあなたのせいではなく、全ては陰謀が悪い」という形で個人の持つ社会的不満に寄り添ってくれる

・「皆の知らないことを自分が知っている」「陰謀論を布教している自分はそれを知らない人に教えてあげている」という形で自尊心を満たしてくれる

・陰謀論を好むコミュニティに属することで、手軽に承認欲求が満たされる

形で、一個人の持つ心理的要求とマッチしやすい。

政治社会作家の古谷経衡は、陰謀論を信用する人々を分析し、｢彼らに共通するのは思想的な部分ではなく『特に社会科学（政治・社会）や歴史について基本的な知識が全然ないが、好奇心が強い』ということ。そして『自分だけが世界の真実を知っている。まだ真実に気づいていない人々はバカだ』という自己肯定、自意識、優越感が強い場合も多い。もちろん、それはさまざまなコンプレックスの裏返し』と述べている。

陰謀論を安直にバカ発見器としたり、信用する人を短絡的に情弱として見下すことは相手にもその人にもいい影響とならない。

人の見方にバイアスが入ることは避けられず、人間は信じたいものを信じる性向がある生物であり、陰謀論を信じる人を馬鹿にするような人物とて大衆の一部であることに変わりはなく、自分が今現在陰謀論を信じていないのは「たまたま」に過ぎないからである。

陰謀論に影響された人にとっては「陰謀論」という言葉自体が否定的に捉えられるため、上述のコンプレックスなどから逆に自説を再補強してしまう。

仮説と陰謀論の相違

仮説とは	陰謀論とは
情報に基づいている	憶測に基づいている
可能性を論じる	結論を断じる
批判に反論を試みる	批判を無視、あるいは曲解する
都合のよいゴシップを排除する	都合のよいゴシップは組み込む
都合の悪い検証結果を精査する	都合の悪い検証結果は陰謀と信じる
事実を探求している	"事実"を定義しようとしている
説の補強や更新が存在する	補強や更新が存在せず、年月を経ても内容に変化がない（例外もあるが）

仮説は作業であり、陰謀論は作業的ではない。陰謀論と仮説との差異は、反証可能性である。

何らかの観点、という部分だけ見れば、どれだけ既存の常識に反していようが仮説と陰謀論との間に違いはない。

陰謀論は、事実の検証を経ることなくそれ自体が事実として断定的に流通する点で、仮説と根本的に異なっている。

陰謀があるとする見方そのものがいけないのではなく、理論としての取扱・プロセスが全く異なっているわけである。

ただし、反証可能性への過剰な信用もまた慎むべきである。権力への懐疑的な見地を一概に「陰謀論」と切って捨てることで批判の封殺に繋がりかねず、根拠のない説話を無批判に信用するのと同じくらいに有害である。

もし体制批判の中に疑問点が見出される場合、いきなり陰謀論という言葉を使うのではなく、現段階で相手の主張に根拠がないことを説明し、「こうした理由で主張の説明力が欠ける」ということを提示するところから始めなければ知的に建設的ではない。

これは、陰謀論そのものへの対抗としての意味に限らない。レッテル貼りの使用は、まだ陰謀論を信じていない人に対する潜在的な対応を含むからである。レッテルを貼るのは行為水準において「(レッテルを貼った対象)の言うことは信じるな。お前は俺よりも馬鹿だから俺の言うことを信用しておけ」というに等しく、相手の知性への信頼を欠いたメッセージとなりかえって有効性を下げてしまう。

陰謀論の分類

事例

この項目で具体例を挙げて説明を行うと膨大なものとなり、このページでは収まりがつかなくなる可能性が高いため、以下にいくつかのパターンを記す。また、この複合をなすことがある。

政治系

「～国は政府により統治されているのではなく、実際は～という団体に支配されている」

「～という政党には～という団体が一枚噛んでおり、その団体の操り人形に過ぎない」

経済系

「～という組織が経済を牛耳っているが、報道を抑えているため事実は公表されない」

「～は通貨を変更して今までの発行した負債を無効にするつもりである」

歴史系

「～という事件では～と説明されているが、実は～により～されたのが真実である」

「～戦争は実は～という組織が行った壮大なやらせだった」

事件系

「～という不可解な事件があるが、実際は～により隠蔽されているだけで真実は～である」

「～事件の犯人は～とされているが、実は冤罪であり、～がかかわっている」

※現実の裁判でも警察などが無理やり自白を引き出すなどの不正捜査による冤罪事件、国鉄三大ミステリー事件や帝銀事件など、無理やり誰かを犯人に仕立てたと思しき事件がいくつか存在し、そのことが事件系陰謀論をもっともらしくしてしまっている。

科学系

「～は既にに実用化の段階にあるが、利権団体等の圧力により発売できない」

「～は～が研究するふりをしているが、それは見せ掛けだけであり、実際には実現不可能である」

「～という現象が発生しており、国はそれを試験しているが、その事実は明らかにされていない」

「～は～の状態であるが、国はそれを故意に隠しており、～であるという誤った情報、あるいは限定された情報を述べている」

報道系

「～ということは業界内では知られているが、ある団体の意向により報道しない自由を駆使している」

「～と報道されているが、実際には検閲された情報、あるいは誤りであり、～であるのが正しい」

「～という事件の報道は～という事件をカモフラージュするために行われた」

人種差別系

「～民族は世界経済を裏からコントロールしている」

「～民族がわが国に入り込んで国家を弱体化させようとしている。今日の危機は全て～民族のせいである」

超常現象系

「宇宙人やUMAなどを政府が隠蔽している」

「宇宙人が人類を奴隷として創造し、各国政府は彼らの配下にある」

陰謀論の主体とされる団体

　陰謀論は、以下のような団体にしばしば関連づけられる。基本的に大きな権力や影響力を持ち、かつ実際の活動や活動の詳細がわかりにくい団体が関連付けられることが多い。

国家
- 国家そのものが陰謀を企んでいるとされるケース。言論統制や機密の多さなどその後ろ暗いイメージから中国、北朝鮮などの全体主義国家が据えられる事が多い。かつてはソ連もよく据えられた。
情報機関
- 具体名を挙げればCIA、国家保安委員会/FSBなどの組織。
秘密結社
- フリーメイソンやイルミナティ、300人委員会が有名である。
宗教団体
- アメリカではプロテスタントがマジョリティであった関係で、バチカンとかカトリックがそう言われがちである。
- ユダヤ教なども槍玉に挙げられるが、後述のユダヤ人陰謀説と区別がつきにくい。
- イスラム教自体はその対象にはなりにくいが、過激派に関しては「黒幕のフロント」扱いされることがある。
サタニスト
- 陰謀論は、起源を辿ると宗教的な観点から発したものや、そうしたものが他の説に組み込まれたものが少なくない。それらでは、真の黒幕を悪魔崇拝者とすることが多い。
- 日本には海外発祥の陰謀論が多く輸入され、特に宗教的でない人間が感化されて宗教の信者のように悪魔崇拝者を陰謀の背後にいるとして攻撃する例がある。
特定の民族
- この種の話ではユダヤ人がもっとも有名。
- ネット右翼の間では韓国人がターゲットになるのが定番。
政治結社
- 特に共産主義信奉団体が有名であり、実例を挙げればコミンテルン、共産党、トロツキストなどがある(反共)。
- 「日本財団は共産党と繋がりがある」「公明党・創価学会と日本共産党は結託している」といった具合に、共産党とは無関係だったりむしろ対立している団体が実は裏で繋がっているとする陰謀論も見受けられる。
企業および業界団体
- 特に一国を支えるような有力な財閥などが対象となる。ロックフェラー財団や、ロスチャイルド家、カーネギー財団など、血縁関係に基づく財閥や財団が主体と目されることが多い。
- また、一国を支えなくても金融や石油、穀物など、重要なものを扱う大きな団体が黒幕とされることが多い。
王室・王族や皇室・皇族
- オランダ王室やイギリス王室など、かつて海洋覇権国家となり、世界システムを構築し植民地支配を行った国家の王族が黒幕とされることがある。日本の皇室も様々な陰謀の主体や関連者として名指しされることがある。
消滅した団体
- 公式にはとうの昔に解散し存在しなくなった団体であっても、その対象となる。たとえばナチス、コミンテルン（1944年に消滅。ただし1920年代には活発に活動していた）などである。
大手マスコミ
- 陰謀論の黒幕というよりも加担者として語られることが多い。
ポップカルチャー・アーティスト
- 陰謀論の中ではハリウッド映画やロックンロールなどの現代的な大衆消費材としての文化が、秘密組織によるものとされることがある。ビートルズ、レディー・ガガ、アース・ウィンド・アンド・ファイヤー、宇多田ヒカルなどが言及される。
- 大衆音楽は組織や機関によって発明されており、鑑賞するとそれと知らぬ間にマインドコントロールされたり秘密結社のプロパガンダになっているという形で関連付けられる。

唱える側

多種多様の団体や個人が唱えている。また、出版社が陰謀説を収集し、興味本位の読者へ向けて事実への検証を行わず書籍として商業的に一般流通させていることもある。

陰謀説の拡散主体として特に大きいのが、宗教団体や信奉者らである。歴史的には、「反キリスト」が世相の退廃や価値観の混乱の背景にいるとしたり、民族差別や魔女狩りを引き起こしたり、キリスト教的な価値観に反する社会変革が起こった際に啓蒙主義者を攻撃したりしていた。

こうした陰謀論は現在も引き継がれ、アフリカの一部の国など教育やマスメディアが整っていない発展途上国では、しばしば「悪魔崇拝者」が事件の背後にいるという宗教的な陰謀論や迷信がバラまかれ、少数民族・宗派の虐殺や内戦に繋がっている。

先進国である日本や韓国、アメリカ合衆国などでも新興宗教や保守的なプロテスタント福音派などが宗教右翼として一定の影響力を持っているが、そうした団体が流布してきた陰謀論が日米韓におけるネット右翼(日本) / クッポン(韓国) / オルトライト(アメリカ)言説の源流の一つとなった。宗教と強い関わりのあるスピリチュアリズムのコミュニティも、陰謀論を創作・発信する主体となることが多い。

陰謀論を風説している団体などは信奉者に多額の寄付をさせたり、高額で怪しいグッズを売りつけることで莫大な利益が生まれるため、間違っていると分かっていながらも陰謀論を創作して広めている場合も多く、陰謀論が無くならない一因になっている。

さらに、政府中枢や支配者がこれらを信じている、あるいは大衆に信じさせるほうが都合がよいと判断した場合、公式見解としてプロパガンダに用いられることがある。現在でもロシアの国営ラジオ局であるラジオスプートニクやイランの国営ラジオ局であるイランラジオ等では陰謀論をしばしば用いている。

明らかになった主な陰謀

これらは一時期は陰謀論でありとるに足らないものである、と片づけられていたものの、後に真実であることが明らか、あるいは通説となった事例である。

事件	事実
柳条湖事件	当初日本は中国軍の仕業と発表したが関東軍の謀略だった
日本人拉致問題	北朝鮮によるものであると北朝鮮自身が認めた
戦後におけるCIAから自民党・民社党などの有力者への資金提供	2006年の外交史料集に明記されていた
戦後におけるソ連から日本社会党などの有力者への資金提供	ソ連崩壊後秘密文書の流出で明らかになった
トンキン湾事件	実際には攻撃を受けても仕方のない任務に遂行しており、2日後の事件は完全なでっち上げだった
タバコ産業から反喫煙運動批判への資金提供	大手タバコ会社、たとえばJTなどが行っていたことがWHOにより明らかにされた
エシュロン	アメリカ合衆国を中心とする通信傍受ネットワーク、欧州議会の最終報告書に存在が断定的に記載
砂川事件	在日米軍の駐留が違憲という判決が出た際、最高裁や外務省に対して在日駐米大使が政治的圧力をかけて、判決を覆らせていたことが公文書から判明した。
ロッジP2事件	イタリアにおいて政府転覆をもくろんだフリーメーソンを隠れ蓑とした反共組織。破門された後も秘密結社として活動

また、実際はソ連の仕業でありながらナチスの仕業にされていたカティンの森事件のような例（発見・告発（というかプロパガンダ）したのはナチス・ドイツ）もある。

無論、これらの事例があるからと言って、今あなたの前に提示されている陰謀論が正しいとは限らない。

社会的影響

陰謀論の影響は多岐にわたる。

中でもハードなものとして、戦争、虐殺、差別、歴史修正主義、特定のカテゴリの団体や人々に対する冷遇や不公正、医療拒否などの重大性の高い問題につながってしまった事例がいくつもある。

陰謀論は、大きなところでは国家や政治を巻き込むことがある。

事例をいくつか挙げれば、かつてのロシアやドイツなどにおける政策的なユダヤ憎悪は陰謀論と関係が深い。

2016年のアメリカ大統領選挙に絡む形で「ピザゲート」(ヒラリー・クリントン陣営がピザ店の地下で人身売買や児童性虐待を行っているという内容)という陰謀論が流布され、米国の司法が正式に否定するに至った。

政治にまつわる対立候補へのネガティブキャンペーンや、非合法な誹謗怪文書などでも陰謀論はしばしば流布される。

米国のジョセフ・マッカーシー上院議員(日ごろから嘘つきで知られ、評判の悪い人物であった)は実際には具体的なことや大したことを知らなかったのにもかかわらず、「アメリカ政府内に共産主義者がいる」と発言し、「政府部内に共産主義者がいないことを証明すべきだ」という「悪魔の証明」を行った。結果的に政府は無意味な確認や証明作業にリソースを割かれ、有能な人材の流出などを招き、膨大な損害をもたらした他、赤狩りによって嫌疑をかけられた無実の民間人材も流出した。

また、差別と陰謀論は歴史的に見てほとんど不可分というか、包括関係にある。

例えば、ユダヤ嫌悪では「ユダヤ人の世界政府が世界を裏から操っている」、朝鮮・韓国嫌悪では「朝鮮人が日本人になりすましたりどこかの政党やマスメディアを操作している」といった形で、差別的言説は典型的に陰謀論の構造＝根拠がなくても背後の企みを断定的に語るを持っている。

ネット右翼に見られる憎悪表現は明確に陰謀論としての構造を持っていながらも「陰謀論」と名指しされることは稀なものの、日本語圏のインターネットで最初に最も広く大衆化した陰謀論はネット右翼言説(に含まれる陰謀論)である。

インターネットの発達とともに、放送局や出版社などのプロ以外が情報発信主体となれるようになったこと、更に情報の相互流通といった新しい情報環境が生まれたことで、陰謀論はより簡便に誰でも発信/接触できるようになり、より大衆化することとなった。

陰謀論はしばしばモラルパニックなどの原因となり、謂れのない苦情や関係者の解雇・解任を要求する電凸が当局に殺到したりして、業務や治安維持に支障をきたすことがある。

陰謀論に扇動された大衆が暴動・クーデター未遂に走った海外の実例としてはアメリカ連邦議会襲撃事件などが挙げられる。

また、陰謀論はネットコミュニティを形成し、日本におけるネット右翼、英語圏におけるchanカルチャーを通じてQaonといった陰謀論を信奉する勢力へと発展している。

日本国内では、ネトウヨ系の陰謀論に煽動された大衆が弁護士に対して大量に懲戒請求（弁護士としての処分）を求め、弁護士から提訴されて敗訴した事例が相次いだことを契機に広く右翼系の陰謀論が問題視された他、やはり同系統の陰謀論を唱える東京大学非常勤講師が、「東大が反日勢力に支配されているかのような印象を与え、社会的評価を低下させ」たことなどを理由として東大を懲戒解雇となった騒動などが発生している。

ミクロなケースでは、家庭などの人間関係の崩壊を招いている事例も挙げられる。

陰謀論コミュニティに依存して家族や友人に陰謀論を布教しようとした結果、陰謀論を信じていない家族や友人と軋轢を生じさせ、家庭などを崩壊させてしまう事例が近時相次いでいる。

医療関係の陰謀論にはまった親が、子どもの医療を拒絶して子どもを死亡させるといった個人の自己責任では済まされない最悪の事態も発生している。

ソフトな影響としては、創作方面への影響が挙げられる。

大衆文化の中には陰謀論を題材とした作品がいくつもある。陰謀論的世界が作中で実際に存在したり、実在の陰謀論を題材に取ったり、エキセントリックな人物として陰謀論を唱える人間が登場することもある。

陰謀論は筋書きとしては面白く、創作と相性がいい。

陰謀論からの脱却

人を陰謀論から脱却させることについて、銀の弾丸は存在していない。

脱却には、本人が『もしかして自分は間違っていたのではないだろうか」と気づくところから始める必要がある。

ところが、陰謀論者に対してそれは陰謀論だと指摘すれば、逆に頑なになってしまいかねないし、「うまく気づかせる方法」がないのだ。

陰謀論者サイド側が、説得する側を「陰謀論にはまってしまった人」と見て説得してくることもある。

陰謀論にはまった人からは、無理に脱却させようとするのではなく「距離を置く」というのも、考えなければいけない選択肢である。

でないと最悪の場合、脱却させようとした側まで陰謀論にハマることまであるのだ。

中学高校レベルの簡単な知識があればそうと見抜ける陰謀論なら、説得すれば脱却させられる、と言う考えをする人も多いが、実はこれは間違いである。

陰謀論はそうした中学高校レベルの知識に対して、「新しい発見があった」「中学高校レベルの知識は情報操作されている」などと言う形で既存の知識に対する反論を用意していることが多い。

これに対して既存の知識を全く疑わないというのはなかなか難しく（実際、教科書の内容も今と昔ではかなり改訂されている）、結果として傍から見ればお粗末極まりない陰謀論が信じられてしまうことも決して少なくないのだ。

お粗末な「ゴミ情報」が飛び交うような空間は相応に低品質な情報空間であり、そうしたサイトを訪問しないことやソーシャルメディアアカウントをブロックするなどしていれば陰謀論を日常的に見かけることは非常に少なくなるので、一つの対策ではある。

ただ、ネットを日々巡っていればそう言うサイトに迷い込むことは当然にありえるし、日々流れ込んでくるそうした情報の全てを切り捨てることも簡単ではない。

ネット上の陰謀論はお勧めアルゴリズムなどによってより思い込みが強化されていってしまい、受け取る側はますます陰謀を負うことに熱中してしまうため、しばらくネットなどを絶つか、無害な猫動画だけを見続けるといったデトックス期間を置くことで冷静になるといった事もある。

ピクシブ百科事典での陰謀論

当サイト内の記事においても、陰謀論が書き込まれていることがある点に注意。

当サイト自体がネット文化やオタク文化とのつながりが深く、ネット文化の消費者たちによって編集されるサイトであるため、ネットを通じて大衆化した陰謀論の影響が入り込む余地が少なくないことを意識の片隅に入れておこう。

ピクシブ百科事典では、ガイドラインで「真否についての事実確認が困難な内容を公知の事実のように扱う」ことが禁止されているが、運営は内容の正誤については保証しておらず、積極的に是正に動くことは少ない(ただし、陰謀論者が誹謗中傷まみれの記事を多数乱立するなど特に悪質なケースでは、当該記事を完全消去の上、問題を起こしていたユーザーのアカウント停止をした場合もある)。

例えば、かつてイルミナティの記事においては内容が「解説」ではなく陰謀論そのままの状態であった。よって、本サイトの閲覧に際しても、ネット右翼系、スピリチュアル系、オカルト系など各種の陰謀論を含む虚偽の情報や事実誤認が多数含まれることに留意し、信頼できる情報について外部の情報の裏付けを求めるべきである。